自社ECとECモールの違いとは？メリット・デメリットと選び方を比較【2026年版】

「ネットショップを始めたいけれど、自社ECと楽天市場やAmazonのどちらがいいのか分からない」「モールである程度売れてきたので、自社ECも作った方がいいのか迷っている」。ECの販売チャネルを考えるとき、多くの事業者が最初にぶつかるのがこの問題です。

自社ECとECモールは、どちらもインターネット上で商品を販売する方法ですが、ビジネスの構造はかなり違います。ECモールは楽天市場やAmazonのように、すでに多くのユーザーが利用している場所へ出店・出品する方法で、自社ECは自社でネットショップを構築し、集客から顧客との関係づくりまで自社主導で行う方法です。

2026年現在では、「モールと自社ECのどちらが優れているか」ではなく、自社の商品・ブランド・集客力・運営体制に対してどちらが適しているのかを考えることが重要です。両者の強みを活かし、役割を分けて併用する方法もあります。

この記事では、自社ECとECモールの違い、それぞれのメリット・デメリット、費用、集客、顧客データ、向いている商品、併用するタイミングまで、EC担当者が判断しやすいように整理して解説します。さらに自社ECの構築方法や、利益を比較する具体例、販売チャネルを決めるチェック項目も紹介します。

結論｜ECモールと自社ECの一番大きな違い

最もシンプルに言えば、ECモールと自社ECでは「どこから顧客を集めるのか」と「販売資産をどこに蓄積するのか」が大きく異なります。楽天市場やAmazonなどのECモールにはすでに商品を探したり買い物をしたりしているユーザーがいるため、自社ブランドを知らない人にも商品を見つけてもらえる可能性があります。

一方、自社ECには開設しただけで人が集まる仕組みはありません。SEO、Web広告、SNS、既存顧客、実店舗などから自社でアクセスを作る必要がありますが、その代わりにサイトデザイン、商品ページ、販促、CRMなどを自社の方針に合わせて設計しやすくなります。

販売方法	基本的な考え方
ECモール	すでに人が集まっている市場の中で、自社商品を見つけてもらう
自社EC	自社で顧客を集めながら、ブランド・顧客データ・販売ノウハウを育てる

30秒で判断｜自社ECとECモール、どちらが向いている？

まずは現在の事業状況から、おおまかな方向性を確認してみましょう。これは絶対的な基準ではありませんが、販売チャネルを考える際の最初の判断材料になります。

現在の状況・目的	検討したい販売方法
ブランド認知がほとんどない	ECモールも有力
型番商品・比較されやすい商品を扱う	ECモールとの相性を確認
ブランドの世界観をしっかり伝えたい	自社EC
顧客との関係を長期的に作りたい	自社EC
顧客データを活用したい	自社EC
すでにSNS・実店舗・既存顧客がいる	自社ECも有力
モール内の購買ユーザーへ商品を届けたい	ECモール
新しい販路を追加したい	自社EC＋ECモール
EC担当者が少なく運営リソースが限られる	まず1チャネルから検討

「自社ECなら必ずブランドが育つ」「モールならすぐ売れる」という意味ではありません。どちらを選んでも、商品、価格、ページ、集客、運営を継続的に改善する必要があります。

ECモールとは？

ECモールとは、複数の店舗や販売者が一つのECプラットフォーム上で商品を販売する仕組みです。代表例として、楽天市場、Amazon、Yahoo!ショッピング、Qoo10などがあります。

イメージとしては、インターネット上のショッピングモールや百貨店に近いものです。ユーザーは特定の店舗だけを目的に訪れるのではなく、モール内で商品を検索・比較しながら購入します。

ECモールの大きな特徴は、モールそのものに利用者が存在していることです。ただし「利用者が多い＝出店すれば自動的に売れる」という意味ではなく、同じカテゴリの競合商品も多いため、検索対策、広告、レビュー、価格、商品ページなど、モール内で選ばれるための運営が必要です。

なお、楽天市場とAmazonは同じECモールでも売られ方が異なります。楽天市場は店舗単位での買い物体験が比較的強い一方、Amazonでは商品を中心に検索・比較される構造が強いため、同じ「モール」として一括りにせず特徴を理解する必要があります。

自社ECとは？

自社ECとは、自社が主体となって運営するネットショップです。Shopify、BASE、STORES、MakeShop、futureshopなどのECプラットフォームを利用して構築する方法のほか、企業規模や要件によってはECパッケージや独自開発を利用する場合もあります。

自社ECの最大の特徴は、販売方法を自社で設計できる自由度が高いことです。商品ページの構成、サイトデザイン、キャンペーン、会員制度、メールやLINEを使ったCRMなどを、自社の商品や顧客に合わせて設計できます。

一方で、楽天市場やAmazonのようにプラットフォーム自体へ多数の利用者が集まっているわけではありません。SEO、Web広告、SNS、動画、メール、LINE、実店舗、既存顧客などを使って、自社で継続的にアクセスを作る必要があります。

「カート型」と「自社EC」は同じ意味？

以前は「モール型ネットショップ」と「カート型ネットショップ」という表現もよく使われました。カート型とは、BASE、STORES、MakeShopなどのECカート・ECプラットフォームを利用して、自分のネットショップを構築する方法を指して使われることがあります。

現在では、自社ECを構築する方法の一つとしてASP・SaaS型のECカートを利用すると整理した方が分かりやすいでしょう。

「カート型」と「自社EC」は実務上かなり近い意味で使われることがありますが、販売形態とシステムを分けて理解しておくと、サービスを比較するときに混乱しにくくなります。

自社ECの主な構築方法は4つ｜どれを選べばいい？

「自社ECを始めたいけれど、BASEとShopify、どちらがいいの？」「制作会社へ依頼した方がいいの？」と迷うこともありますよね。ここで押さえておきたいのは、自社ECという販売形態と、それを実現するシステムの種類は別だということです。

自社ECの構築方法は、大きく分けるとASP・SaaS型、オープンソース型、ECパッケージ型、フルスクラッチ開発があります。必要な機能や予算、社内の技術体制によって向き不向きが変わります。

これから始めるなら、まずはASP・SaaS型で必要な機能を満たせるか確認する方法が現実的です。ただし、事業規模が大きい企業では、将来の基幹システム連携や会員データの統合まで考えて検討しましょう。

例えば、初期費用や月額費用から候補を絞りたい場合は、ネットショップの開業・運営費用の比較が参考になります。このページでは「モールか自社ECか」という販売戦略に絞り、各サービスの細かな料金比較は専門記事に任せます。

自社ECとECモールを10項目で比較

自社ECとECモールの特徴を同じ軸で比較すると、両者の違いがより分かりやすくなります。

比較項目	ECモール	自社EC
集客	モール内の利用者へ露出できる	自社で集客する
ブランド表現	モールの仕様内	自由度が高い
商品ページ	一定のルール・仕様あり	比較的自由に設計
顧客データ	利用範囲に制約がある	自社で蓄積・活用しやすい
費用	出店・販売・システム・広告等	月額・決済・アプリ・広告等
価格比較	モール内で比較されやすい	自社サイト内では比較されにくい
SEO	モール内検索対策が重要	GoogleなどのSEOも重要
CRM	モールのルール・機能内	自社で設計しやすい
運営自由度	モールルールに従う	高い
プラットフォーム依存	高くなりやすい	システム提供会社への依存は残るが、複数の集客経路を育てやすい

この比較表で「○が多い方を選べばいい」ということではありません。ECモールにはECモールの強みがあり、自社ECには自社ECの強みがあるため、自社の現在地に対して必要なものを考えることが重要です。

ECモールの5つのメリット

1．既存の購買ユーザーとの接点を作れる

ECモールの大きなメリットは、すでに買い物を目的として利用しているユーザーが存在することです。まだブランド名を知られていないショップでも、モール内検索、カテゴリ、ランキング、広告、イベントなどを通じて商品を発見してもらえる可能性があります。

2．モールへの信頼を利用できる

初めて見るネットショップへ住所やクレジットカード情報を入力することに不安を感じるユーザーもいます。普段から利用しているECモールであれば、いつもの購入環境を使えるため、未知の独立サイトより購入への心理的なハードルが下がるケースがあります。

3．ECに必要な基本機能が整っている

決済、注文管理、レビュー、販促など、EC販売に必要な仕組みが用意されています。独自システムを一から構築する場合と比べて、販売開始までの準備を進めやすいことがあります。

4．モール独自のイベント・販促を活用できる

楽天市場のセールやポイント施策など、モール独自の販促イベントを活用できます。一方で、イベント対応、広告、クーポンなどの運営業務も発生するため、自社の商品に合う施策を選ぶことが重要です。

5．市場の反応を確認しやすい

すでに同カテゴリの商品が多数販売されているモールでは、価格帯、レビュー、競合商品などを確認できます。新商品や新しいカテゴリへ参入するとき、市場の反応を確認する場所として活用することもできます。

ECモールの5つのデメリット

1．競合商品と直接比較されやすい

モールでは検索結果に同じカテゴリの商品が多数並びます。そのため、商品画像、価格、ポイント、送料、レビュー、配送日などが比較されやすく、商品の差別化が弱い場合は価格競争へ入りやすくなります。

2．モール独自の費用が発生する

出店料、販売関連費、システム利用料、広告費など、モールごとにさまざまなコストが発生します。ただし、これらを単純に「高い」と判断するのではなく、モールから得られる新規顧客や売上も含めて、最終的にどれだけ利益が残るかで判断することが重要です。

3．自由度に制限がある

ECモールでは、モールが定めた利用規約、デザイン仕様、販売ルールなどに従う必要があります。独自の購入体験や販促方法を細かく設計したい企業にとっては制約になることがあります。

4．顧客との関係づくりに制約がある

購入者とのコミュニケーションや顧客データの利用は、各モールの規約や提供機能の範囲で行う必要があります。自社ECのように自由にCRMや会員制度を設計できるわけではありません。

5．プラットフォームへの依存が発生する

モール内SEO、広告、イベント、規約など、プラットフォーム側の変更から影響を受けます。売上の大部分を一つのモールに依存している場合、自社ではコントロールできない環境変化が事業へ影響する可能性があります。

自社ECの5つのメリット

1．ブランドの世界観を自由に表現できる

自社ECでは、トップページ、商品ページ、コンテンツ、購入後の体験まで、自社ブランドに合わせて設計できます。特にD2C、メーカー直販、オリジナル商品など、商品の背景やストーリーまで伝えたい企業と相性があります。

2．顧客データを蓄積・活用しやすい

自社ECでは、適切な同意や法令への対応を前提として、自社の顧客情報や購買履歴をマーケティングへ活用しやすくなります。「誰が何を購入したのか」「どの商品をリピートしているのか」などを分析し、メール、LINE、会員施策などへつなげることができます。

3．リピート・LTV施策を設計しやすい

定期購入、会員ランク、ポイント、関連商品、メール、LINEなど、自社の商品特性に合わせたCRMを設計しやすくなります。新規顧客獲得だけでなく、既存顧客との関係を長期的に育てたい企業にとって大きなメリットです。

4．価格だけで比較されにくい

自社ECでは、検索結果画面に競合商品が横並びになるわけではありません。商品の開発背景、専門性、サービス、サポートなどを伝えることで、価格以外の価値を説明しやすくなります。

5．販売ノウハウを自社資産として蓄積できる

SEOコンテンツ、広告データ、顧客データ、購入導線、CRMノウハウなどを自社へ蓄積できます。長期的には、単なる販売サイトではなく、自社独自の販売資産としてECを育てられることが自社ECの強みです。

自社ECの5つのデメリット

1．自分で集客する必要がある

自社EC最大の課題が集客です。サイトを公開しても、それだけでアクセスは増えないため、SEO、広告、SNS、既存顧客などを使って継続的に見込み客を集める必要があります。

2．売れるまで時間がかかることがある

ブランド認知がなく、SNSフォロワーも既存顧客もいない状態から始める場合、アクセスを増やし、売上を作るまで時間が必要になることがあります。短期間で販売機会を増やしたい場合は、広告やECモールとの併用も検討できます。

3．運営する範囲が広い

自社ECでは、集客、サイト改善、決済、物流、問い合わせ、CRMなどを、自社または外部パートナーと運営する必要があります。サイト制作だけでなく、公開後に誰が運営するのかまで決めておくことが重要です。

4．システム選定が必要

Shopify、BASE、STORES、MakeShop、futureshopなど、さまざまな選択肢があります。価格だけでなく、商品数、注文数、必要な機能、物流、基幹システム、将来の事業規模まで考えて選びましょう。

5．集客費用が別途必要になる

自社ECはモールの販売関連費が少ない場合でも、集客コストがゼロになるわけではありません。広告費、SEOコンテンツ制作、SNS運営なども含め、総コストで考える必要があります。

自社ECとECモール、費用が安いのはどっち？

「ECモールは手数料が高く、自社ECは安い」と説明されることがありますが、これだけで判断するのは危険です。両者では、単純にコストが発生する場所が違うと考えた方が分かりやすいでしょう。

ECモールでは出店料、販売関連費、システム利用料、広告費などが発生する場合があります。一方、自社ECでは月額利用料、決済関連費、アプリ費用、制作・保守費、広告費などが発生します。

例えば自社ECの決済関連費が低くても、顧客を1件獲得するために多額の広告費が必要なら、最終的な利益率が高いとは限りません。反対にモール側の費用率が高く見えても、モールから効率良く新規顧客を獲得できれば十分な利益が残る場合があります。

月商100万円なら費用はどう比べる？仮定のモデルケース

例えば、月商100万円、商品原価40万円、物流費10万円のEC事業を想定します。自社ECのシステム・決済関連費を4万円、広告費を20万円、その他運営費を5万円と仮定すると、残る金額は21万円です。

一方、同じ売上・原価・物流費で、モールの販売関連費を15万円、広告費を8万円、その他運営費を5万円と仮定すると、残る金額は22万円です。ここでの費用は説明のための仮定であり、各サービスの公式料金や平均利益率ではありません。 商品や運営方法によって結果は逆転します。

見ていただきたいのは、モールの販売関連費が高くても、集客コストが低ければ同程度の利益を残せる場合があることです。反対に、自社ECで広告に頼らず集客できる基盤が育てば、費用構造は変わってきます。月額料金の安さではなく、注文を獲得するまでにいくら必要かまで比較しましょう。

実際のサービス別費用は、ネットショップ開業・運営費用の比較記事でご確認ください。

「ECモールなら集客できる」は本当？

ECモールには、自社ECにはない既存の利用者がいます。これは大きなメリットですが、「ECモールに出店すれば集客に困らない」という意味ではありません。

楽天市場やAmazonにも大量の商品が存在するため、検索結果やカテゴリの中から自社商品を見つけてもらう必要があります。楽天市場なら楽天SEO、広告、レビュー、商品ページ、イベントなど、AmazonならAmazon内検索や広告、商品ページなど、それぞれのモールに合わせた対策が必要です。

どちらも集客対策は必要ですが、「どこで見つけてもらうのか」が異なると考えると理解しやすくなります。

楽天市場・Amazonで売るなら「モール内の検索対策」も必要

モールを集客の入口として活用するなら、出店後の検索対策まで考えておきたいところです。楽天市場では商品名・カテゴリ・商品情報の整備などが重要になり、Amazonも商品情報の正確さや販売条件、広告運用などを含めて改善する必要があります。

楽天市場での具体的な改善方法は楽天SEO対策の実践ガイド、出店前の費用確認は楽天市場の料金プラン比較にまとめています。モールの種類ごとの対策までこのページで重複解説せず、詳しい手順は各専門記事へつなげます。

自社ECとECモールでは「顧客」との関係も違う

販売チャネルを選ぶときは、売上だけではなく購入後の顧客との関係まで考えることが重要です。ECモールではユーザーが「楽天で買った」「Amazonで買った」と認識し、販売店舗やブランドを強く記憶していないケースもあります。

一方、自社ECで購入した顧客とは、自社ブランドとして直接的な接点を作りやすくなります。そのため、再購入時期の案内、新商品の紹介、関連商品の提案、会員施策などを、自社の顧客戦略に合わせて設計できます。

リピート購入が重要な商品では、この違いが中長期のLTVへ影響する可能性があります。ただし、自社ECを作っただけでリピート率が高くなるわけではなく、購入後のコミュニケーションや商品体験まで含めて改善する必要があります。

商材別｜ECモールと自社ECの選び方

型番商品・比較されやすい商品

家電、日用品、部品など、ユーザーが商品名や型番を検索して購入する商材は、Amazonや楽天市場などECモールとの相性を確認する価値があります。すでに「何を買うか」が決まっている顧客へ商品を届けやすいためです。

オリジナル商品・D2Cブランド

商品の世界観、開発背景、ストーリーなどを伝える必要がある商品は、自社ECとの相性があります。自社ECでブランドを詳しく伝えながら、新規接点を増やすためにモールを併用する方法もあります。

メーカー直販・卸販売も行う企業

メーカーが自社ECを開設する場合は、集客や利益だけでなく、既存の卸先・販売店との関係にも注意が必要です。自社ECだけを極端に安くすると、これまで商品を扱ってくれていた取引先との関係に影響することがあります。公式ECでは限定商品や詳しい使い方を紹介するなど、販路ごとに役割を変える方法も考えられます。

メーカー特有の課題や直販の進め方は、メーカーが自社製品をネット販売する方法で詳しく解説しています。

リピート商品

食品、化粧品、消耗品など継続購入が期待できる商品では、CRMを設計しやすい自社ECのメリットが大きくなります。一方、新規顧客を獲得する入口としてECモールを利用する方法もあります。

知名度の低い商品

商品名そのものが知られていない場合、自社ECを作るだけではアクセスが集まりません。SEO、広告、SNSなどで商品の必要性を伝えるか、関連カテゴリに需要が存在するECモールを活用する必要があります。

会社の状況別｜どちらから始める？

まだ顧客基盤がない場合

ブランド認知、SNS、実店舗、既存顧客などがほとんどない状態なら、ECモールの既存市場を活用する方法もあります。モールでどの商品が売れるのかを確認しながら、自社ECを並行して育てる方法も考えられます。

すでに実店舗や顧客リストがある場合

既存顧客へECサイトを案内できる企業では、自社ECでも最初のアクセスを作りやすくなります。実店舗、カタログ通販、BtoB営業などの顧客接点を持つ企業は、その接点を自社ECへつなげられないか確認してみましょう。

ブランドを育てたい場合

商品を単発で販売するだけではなく、長期的にブランドを育てたい企業では、自社ECを持つ意味が大きくなります。ブランドストーリー、コンテンツ、顧客データ、会員制度などを積み上げる場所として利用できます。

まず売れる商品を見つけたい場合

最初から大規模な自社ECへ投資するより、小さく販売して市場の反応を確認する方法もあります。重要なのは「どこで売るか」だけではなく、誰が、何を、なぜ買うのかを把握することです。

自社ECとECモールは併用した方がいい？

自社ECとECモールの両方を運営する方法は有力ですが、すべての事業者が最初から併用する必要はありません。併用すれば、モールで新規顧客との接点を作りながら、自社ECでブランドや顧客との関係を育てるといった役割分担ができます。

一方で、店舗が増えれば商品登録、価格管理、在庫、受注、広告、問い合わせなどの運営業務も増えます。1店舗も十分に運営できていない状態で3店舗、4店舗と増やすと、「売れない店舗」が増えるだけになる可能性があります。

まず一つのチャネルで販売モデルを確認し、必要性が見えた段階で次のチャネルへ広げる方法でも遅くありません。

併用時は「お客様を他の販路へ誘導できる」とは限らない

例えば、楽天市場やAmazonで買ってくださったお客様へ、自社ECの購入を促したいと考えることもあるでしょう。しかし、購入者情報の利用や外部サイトへの誘導には、各モールの規約・提供機能上の制限があります。モール購入者を自社ECの会員として自由に取り込めるわけではありません。

自社ECの顧客基盤は、検索・SNS・広告・実店舗など、適切な方法で自社に集まったお客様との接点を通じて育てましょう。なお、複数販路の受注・在庫管理が煩雑になってきた場合は、受注管理・一元管理システムの比較を参考に、出荷や在庫連携まで含めて検討できます。

複数店舗へ増やすタイミング

販路を追加するときは、「もっと売上が欲しい」という理由だけで判断しない方が安全です。現在の店舗で、どの商品が売れるのか、利益が残る価格はいくらか、受注・発送・問い合わせ・在庫管理が安定しているかを確認しましょう。

ここが整っていれば、別モールや自社ECへ販売モデルを横展開しやすくなります。反対に、1店舗目で「なぜ売れないか分からない」状態なら、新しい店舗を増やす前に現在の課題を解決する方が優先です。

自社EC・ECモール選びで失敗しやすい考え方

販売チャネル選びで避けたいのが、手数料や知名度など一つの条件だけで判断することです。「楽天は費用がかかるから自社EC」「自社ECは集客が難しいからAmazon」のように一部分だけで決めると、自社の商品や事業モデルと合わない可能性があります。

「売る場所」を選ぶというより、自社のEC事業をどのように設計するのかと考える方が、自社ECとECモールを選びやすくなります。

販売チャネルを決める前の7項目チェックリスト

最後に、判断に迷ったときに使えるチェックリストを用意しました。担当者間で認識を揃えておくと、費用や知名度だけで出店先を選ぶ失敗を防ぎやすくなります。

特に集客経路がない場合は「自社ECを作れば売れる」、運営体制がない場合は「モールを増やせば売上も増える」と考えないことが重要です。まずは現在の状況を整理し、実行できる販売方法から始めましょう。

自社ECとECモールについてよくある質問

自社ECとECモールはどちらが売れやすいですか？

一概には言えません。ECモールには既存の利用者がいるため、新規顧客との接点を作りやすい場合があります。一方、自社ECでもすでにブランド認知、既存顧客、SNS、実店舗などの集客基盤があれば売上を作れる可能性があります。

初心者ならECモールから始めるべきですか？

必ずしもそうではありません。ECモールにもモール内SEO、広告、商品ページ改善などの運営業務があります。すでに既存顧客や集客基盤がある企業なら、自社ECから始める選択肢もあります。

自社ECの方が利益率は高いですか？

必ずしも高くなるとは限りません。モール関連費用が減っても、自社ECでは広告費、制作費、システム費、運営費などが発生します。顧客獲得コストまで含めて最終利益を比較する必要があります。

ECモールなら広告を使わなくても売れますか？

商品や競合状況によって異なります。ECモールには既存ユーザーがいますが、多数の商品から自社商品を見つけてもらう必要があります。広告を使わず販売できるケースもありますが、「出店すれば自然に売れる」とは考えない方がよいでしょう。

自社ECと楽天市場を両方運営してもいいですか？

可能です。自社ECと楽天市場に異なる役割を持たせて運営する方法があります。ただし、在庫、商品情報、受注、問い合わせ、販促などの業務が増えるため、運営体制を確認してから販路を増やしましょう。

AmazonもECモールですか？

一般的にはECモール・マーケットプレイスに分類されます。ただし、楽天市場のように店舗を前面に出す形とは異なり、Amazonでは商品を中心に検索・比較される特徴があるため、同じECモールでも販売戦略は異なります。

「カート型ネットショップ」とは何ですか？

BASE、STORES、MakeShopなどのECカート・ECプラットフォームを利用して、自社ECを構築する方法を指して使われることがあります。現在では「自社EC」「ECカート」「ECプラットフォーム」という言葉を分けて理解した方が、サービスを比較しやすくなります。

自社ECを作るにはプログラミングが必要ですか？

必ずしも必要ありません。BASE、STORES、Shopifyなどのサービスでは、用意された機能やテーマを利用して構築できます。一方、独自機能や複雑な外部連携が必要な場合は、制作会社や開発担当者の支援を検討しましょう。

自社ECの集客は何から始めればいいですか？

商品と顧客の特性によって異なります。既存顧客や実店舗があるなら、まずその接点を活かせないか考えましょう。新規客の獲得ではSEO・SNS・広告などから、無理なく継続できる施策を選ぶことが大切です。

モールの顧客を自社ECへ案内してもいいですか？

購入者への連絡方法や外部サイトへの誘導は、各モールの規約や提供機能に従う必要があります。自社ECへの誘導や顧客情報の転用を自由に行えるわけではないため、モールのルールと個人情報保護の要件を確認してください。

自社ECとECモールを最初から両方始めた方がいいですか？

必ずしも必要ありません。社内の運営リソースが限られている場合は、まず一つの販売チャネルで売れる商品・利益・業務フローを確認し、その後に販路を追加する方が運営しやすくなります。

まとめ｜「自社ECかモールか」ではなく役割から決める

自社ECとECモールには、それぞれ異なる強みがあります。ECモールは、すでに存在する購買市場へ商品を届けられることが大きな魅力で、自社ECはブランド、顧客データ、CRM、コンテンツなどを自社の販売資産として育てやすいことが特徴です。

両者は必ずしも対立する販売方法ではありません。事業によっては、ECモールで新規顧客との接点を作り、自社ECでブランドや顧客との関係を育てるなど、それぞれの役割を分けて併用できます。

「手数料が安いから」「有名だから」という理由だけで販売先を決めるのではなく、誰に売るのか、どの商品を売るのか、どこから集客するのか、どれだけ利益を残すのか、購入後の顧客とどう関係を作るのかまで考えて判断しましょう。

これからネットショップを立ち上げる方はネットショップ開業費用の比較、すでに複数店舗を運営していて受注や在庫が負担になっている方は受注管理システム比較も合わせてご覧ください。この記事を販売チャネル選びの入口として、具体的な実行方法はそれぞれの専門記事で確認できるようにしています。

「自社ECを作るべきか、楽天やAmazonへ出店するべきか分からない」「現在の販売チャネルが自社の商品に合っているのか判断できない」という場合は、現在の商品、顧客、競合、運営体制を一度整理してみてください。