注目ワード
  1. 売上診断
  2. TikTok
  3. 30万円
楽天市場とAmazonどっちに出店する?費用・手数料・売れ方を徹底比較【2026年】

楽天市場とAmazonどっちに出店する?費用・手数料・売れ方を徹底比較【2026年】

楽天市場とAmazonどっちに出店する?費用・手数料・売れ方を徹底比較【2026年】

楽天市場とAmazonどっちに出店する?費用・手数料・売れ方を徹底比較【2026年】

ネットショップの販路を増やそうと考えたとき、最有力候補になりやすいのが楽天市場とAmazonです。どちらも多くのユーザーが利用する大規模なECモールですが、実際に出店・出品する側から見ると、売り方や費用、ページの作り方、運営方法にはかなり大きな違いがあります。

「楽天とAmazonならどちらが売れやすい?」「手数料が安いのはどっち?」「最初に出店するならどちら?」と迷うEC担当者も多いでしょう。結論からいうと、楽天市場とAmazonは単純に「どちらが優れているか」で選ぶものではありません。

楽天市場は店舗を作り、接客や販促をしながら売上を伸ばしていく「店舗型」の性格が強く、Amazonはユーザーが探している商品に対して効率よく販売する「商品中心型」の性格が強いモールです。そのため、自社の商品、粗利益率、客単価、リピート性、ブランド戦略、社内の運営体制によって適した販路は変わります。

この記事では、楽天市場とAmazonの違いを、出店費用・手数料・売れ方・集客・ページ制作・物流・リピーター施策・運営工数まで比較します。これからECモールへ出店する企業はもちろん、楽天とAmazonの併用を検討しているEC担当者も参考にしてください。

エビス店長
楽天とAmazonは「どちらが上か」で比較するより、「自社の商品をどう売りたいか」で考えるのがポイントです。まずは2つのモールの売れ方の違いから見ていきましょう。

【結論】楽天市場とAmazonはどっちがいい?

楽天市場とAmazonのどちらを選ぶべきか考えるとき、最初に理解しておきたいのが「売り方の違い」です。

楽天市場は、楽天市場の中に自社の「店舗」を作り、その店舗へユーザーを集めて商品を販売する考え方が強いECモールです。商品ページを作り込み、キャンペーンやクーポン、ポイント、店舗内回遊などを組み合わせながら、店舗として売上を伸ばしていきます。

一方のAmazonは、ユーザーが欲しい商品を検索し、商品を比較して購入する「商品」を中心とした買い物体験が基本です。Amazon内で商品を探しているユーザーに対し、適切な商品情報、価格、配送条件などを整えて販売していきます。

非常に大まかに整理すると、「楽天市場=店舗を育てながら売る」「Amazon=商品を軸に効率よく売る」という違いがあります。

もちろん、実際には商品ジャンルや競合状況によって売れ方は変わります。そのため「楽天の方が売れる」「Amazonの方が売れる」と一律に判断するのではなく、自社の商品がどちらの販売方法と相性がよいかを見ることが重要です。

楽天市場とAmazonの違いを一覧比較

楽天市場とAmazonには、料金以外にもさまざまな違いがあります。まずは出店・出品する事業者側から見た主な違いを整理してみましょう。

比較項目 楽天市場 Amazon
販売の考え方 店舗型 商品中心型
固定費 比較的大きい 比較的小さく始めやすい
商品ページ 作り込みやすい Amazonの仕様に沿って作成
店舗の独自性 出しやすい 楽天より制約がある
ブランド訴求 店舗・商品を通して行いやすい 商品・ブランドを軸に行う
価格競争 商品による 同一商品では起こりやすい
リピーター施策 店舗単位で行いやすい 楽天とは仕組みが異なる
大型セール 楽天スーパーSALEなど Prime Dayなど
物流 自社出荷・外部物流など FBAを利用可能
運営工数 比較的大きい 商品・運用方法によって効率化しやすい

この違いを理解すると、単純に月額料金だけで比較するのが適切ではないことがわかります。楽天市場は店舗を作り込める分、商品ページ制作やイベント対応、広告、クーポン、メルマガなど、売上を伸ばすためにできることが多くあります。一方で、それだけ店舗運営に必要な作業も増えます。

Amazonは商品を軸として販売でき、FBAを活用すれば物流までAmazonへ委託できます。ただし、楽天市場のように店舗ページを自由に作り込んで接客する販売方法とは異なります。

楽天市場とAmazonの出店費用・手数料を比較

楽天市場とAmazonを比較するとき、多くのEC担当者が最初に気になるのが費用です。ただし、「月額料金が安い方を選ぶ」だけでは不十分です。

ECモールでは固定費以外にも、販売に応じた利用料、決済関連費用、ポイント施策、物流費、広告費などが発生するため、売上に対して最終的にどのくらいの費用が発生し、利益がいくら残るのかを見る必要があります。

楽天市場の出店費用

2026年10月現在、楽天市場には「がんばれ!プラン」「スタンダードプラン」「メガショッププラン」の3つの出店プランがあります。

プラン 月額出店料(税別)
がんばれ!プラン 25,000円
スタンダードプラン 65,000円
メガショッププラン 130,000円

さらに初期登録費用として60,000円が必要です。ただし、これだけが楽天市場で発生する費用ではなく、システム利用料、楽天ペイ利用料、楽天ポイント原資なども考慮する必要があります。

そのため「月額25,000円だから、楽天の費用は毎月25,000円」と考えないようにしましょう。売上規模や選択するプランによって実際の費用は変わります。

楽天市場の料金について詳しく確認したい方は、楽天市場の出店料・料金プラン比較も参考にしてください。

Amazonの販売費用

Amazonでは、大口出品と小口出品という料金体系があります。2026年10月現在、大口出品は月額4,900円(税別)、小口出品は商品が1点売れるごとに100円の基本成約料がかかります。

これに加えて、商品カテゴリーごとの販売手数料などが発生します。販売手数料はカテゴリーや価格帯などによって異なるため、実際に販売する商品の条件を確認する必要があります。

また、FBAを利用する場合は配送代行手数料や在庫保管関連の費用なども考慮します。

「Amazonの方が安い」とは限らない

固定費だけを見るとAmazonの方が低く見えます。しかし、ECモールの費用比較で大切なのは「売上に対して最終的にいくら残るのか」です。

商品原価、モール利用料、決済関連費用、ポイント・クーポン、広告費、送料、物流費まで含めると、同じ商品でも楽天市場とAmazonで利益率が変わることがあります。

AmazonでFBAを利用する場合は物流業務を効率化できるメリットがある一方、そのための費用も発生します。反対に楽天市場では固定費が大きくても、店舗内で複数商品を購入してもらったり、リピーターを増やしたりすることで、客単価やLTVを高められるケースがあります。

「どちらの手数料が安いか」ではなく、自社の商品を販売したときの利益がどちらで高くなるかまで試算して比較することが重要です。

月商100万円なら楽天とAmazonの費用はどう比較する?

たとえば「月商100万円を売った場合、楽天とAmazonではどちらが安いのか?」と考えるとします。このとき、月額料金だけを比較してはいけません。

楽天市場なら、選択する出店プランに加えてシステム利用料、楽天ペイ利用料、ポイント原資などを考えます。さらに売上を伸ばすために広告やクーポンを利用するなら、その販促費も含めます。

Amazonなら、大口出品の場合は月額登録料に加えてカテゴリー別の販売手数料が発生します。FBAを利用するなら、配送代行や在庫保管などに関する費用も加えて計算します。

そのため、月商100万円という数字だけでは正確な比較はできません。最低でも「売上-商品原価-モール関連費用-広告販促費-送料・物流費」まで計算し、最終的に残る利益を比較することが大切です。

特に商品単価や粗利益率が低い商品では、数%の費用差が利益へ大きく影響します。逆に粗利益率が高く、リピート購入やまとめ買いを狙える商品では、多少固定費が高くても売上・LTVを伸ばせる販路の方が結果的に利益を残せることがあります。

楽天市場とAmazonでは「売れ方」が違う

楽天市場とAmazonの最大の違いは、料金以上に「ユーザーが商品を購入するまでの流れ」にあります。

楽天市場では、検索結果やランキング、広告、楽天スーパーSALEなどから商品や店舗を知り、商品ページを見たあとに店舗内の別商品へ回遊することがあります。そのため、商品ページだけではなく、店舗全体でユーザーを接客するという考え方が重要です。

関連商品を見せる、セット商品を提案する、クーポンを配布する、ポイント施策を行う、メルマガを配信するなど、さまざまな販促施策を組み合わせて売上を伸ばしていきます。

一方Amazonでは、「この商品が欲しい」「この用途の商品を探したい」という比較的明確な目的を持ったユーザーが商品を検索し、価格、レビュー、配送条件、商品情報などを比較して購入するケースが多くなります。

楽天市場では「店舗としてどう売るか」、Amazonでは「商品としてどう選ばれるか」という視点が重要です。この違いを理解せず、楽天の商品ページをそのままAmazonへ持っていく、あるいはAmazonと同じ販売方法を楽天で行うだけでは、それぞれのモールの特徴を十分に活かせない可能性があります。

楽天市場に出店するメリット

楽天市場の大きなメリットは、自社店舗としての売り方を作りやすいことです。商品ページだけでなく店舗ページも含めて情報を伝えられるため、商品の魅力やブランドの世界観、他商品との違いなどを詳しく説明できます。

また、楽天スーパーSALEやお買い物マラソンなどのイベント、ポイント、クーポンなど、ユーザーの購入を後押しする施策が豊富です。店舗内で複数の商品を見てもらえるように導線を設計すれば、まとめ買いや「ついで買い」を促し、客単価を高めることもできます。

さらに、店舗としてリピーターを育てていく施策を考えやすい点も楽天市場の特徴です。単品を1回販売して終わりではなく、2回目、3回目の購入まで考えてEC事業を育てたい企業にとって、活用できる施策が多いモールといえるでしょう。

楽天市場に出店するデメリット

一方で、楽天市場は「出店すれば自動的に売れる」というモールではありません。出店料などの固定費が必要なうえ、商品ページ制作、店舗ページの改善、広告、イベント対応、クーポン、メルマガ、レビュー施策など、運営担当者が行う仕事も多くあります。

特に商品数が多い店舗では、商品登録や在庫管理、イベント時の価格変更なども含めて運営業務が増えます。楽天市場の機能を活用できれば大きな強みになりますが、逆に「商品を登録して待つだけ」では、その強みを十分に活かせません。

楽天市場への出店を検討するときは、出店料金だけではなく、社内で誰が運営するのか、毎月どの程度の作業時間を確保できるのかまで考えておきましょう。

Amazonに出品するメリット

Amazonのメリットのひとつは、商品を軸として販売を始めやすいことです。楽天市場のような店舗ページを作り込むことを前提とせず、Amazonの商品ページの仕組みに沿って商品を販売できます。

また、AmazonにはFBA(フルフィルメント by Amazon)があります。FBAを利用すると、商品をAmazonのフルフィルメントセンターへ納品することで、商品の保管、注文処理、梱包、発送、返品対応などをAmazonへ委託できます。

特に出荷件数が増えてきた事業者にとって、物流業務を効率化できることは大きなメリットです。すでに検索需要のある商品や、ユーザーが商品名・型番・用途などから探しやすい商品では、Amazonの販売方法と相性がよいケースがあります。

Amazonに出品するデメリット

Amazonでは商品を効率よく販売できる一方で、楽天市場と比較すると「自分の店舗で買ってもらう」という感覚は弱くなります。特に複数の販売事業者が同一商品を販売するケースでは、価格や配送条件などの競争が起きやすくなります。

また、商品ページの構成もAmazonのルールに沿って作成する必要があるため、楽天市場のように店舗独自のデザインや長い接客ページを自由に作る考え方とは異なります。

FBAも便利な仕組みですが無料ではありません。商品のサイズ、重量、在庫期間などによってコストが変わるため、商品単位で採算を確認する必要があります。「Amazonなら簡単に売れる」と考えるのではなく、商品選定、商品情報、価格、在庫、広告、レビュー、物流まで含めて運用することが重要です。

商品タイプ別|楽天とAmazonはどっちが向いている?

楽天市場とAmazonの違いを理解しても、「結局、自社の商品ならどちらがいいの?」と迷うかもしれません。そこで代表的な商品タイプを例に、考え方を整理してみます。

食品・スイーツ・ギフト

食品やギフト商品は、商品の写真、産地、製造方法、ギフト用途、季節イベントなど、商品の背景まで伝えることで購入につながるケースがあります。そのため、ページを作り込みながら店舗内で関連商品やセット商品を提案できる楽天市場との相性を検討しやすいジャンルです。

型番商品・家電・PC周辺機器

型番や商品名が明確で、ユーザーが「欲しい商品」を検索して購入する商品はAmazonとの相性を検討しやすいでしょう。ただし、同じ商品を複数の販売事業者が扱っている場合は、価格や配送条件などの競争にも注意が必要です。

自社ブランド・オリジナル商品

自社ブランド商品は、楽天市場とAmazonのどちらにも可能性があります。楽天市場では店舗や商品ページを通してブランドの魅力を伝えやすく、Amazonでは商品カテゴリーや検索需要を活かして新しいユーザーへ接触できる可能性があります。

日用品・消耗品

日用品や消耗品は再購入が期待できるため、楽天市場とAmazonの両方を比較する価値があります。単純な商品単価だけではなく、まとめ買い、リピート率、物流費まで含めて採算を確認しましょう。

高単価で説明が必要な商品

価格が高く、購入前に詳しい説明が必要な商品では、商品ページでどこまで価値を伝えられるかが重要になります。楽天市場で詳しく接客する方法だけでなく、Amazonで商品を探すユーザーがどの程度いるかも調査したうえで判断しましょう。

商品カテゴリーだけで「楽天向き」「Amazon向き」と決めるのではなく、検索需要・競合・粗利益・客単価・リピート性まで確認することが重要です。

月商別|楽天とAmazonのどちらから始める?

楽天市場とAmazonのどちらから始めるかを考えるとき、月商だけで決めることはできません。ただし、売上規模と固定費のバランスを見ることは重要です。

まだECの販売実績がほとんどなく、どの商品に需要があるのかわからない段階では、固定費だけでなく「検証に必要な費用と運営工数」を考える必要があります。

月商が伸びてくると、単純な固定費の差よりも、売上に対して発生する変動費、広告費、物流費、運営人件費を含めた利益率の方が重要になります。

楽天市場では、公式にスタンダードプランの目安として「目標月商約178万円以上」が示されています。売上規模が大きくなるほど、プランごとの月額料金だけではなく、システム利用料などを含めて比較する必要があります。

月商300万円、500万円、1,000万円と伸びていけば、数万円の月額固定費の違いよりも、転換率を改善できるか、客単価を上げられるか、リピート率を高められるかといった違いの方が利益への影響が大きくなることもあります。

売上規模が大きくなるほど「どちらが安いか」から「どちらで利益を伸ばせるか」へ判断基準を変えていきましょう。

楽天市場とAmazonに同時出店するのはあり?

楽天市場とAmazonの両方へ出店・出品する方法もあります。自社の商品が両方のモールと相性があるのであれば、販路を一方だけに限定する必要はありません。

楽天市場では店舗のファンやリピーターを育て、Amazonでは商品を探しているユーザーを獲得するなど、それぞれの特徴を活かした販売戦略を取ることができます。また、一方のモールだけに売上を依存しないことは、EC事業の販路分散という意味でもメリットがあります。

ただし、販路が増えれば売上機会だけでなく運営業務も増えます。楽天市場とAmazonの両方に出店すると、商品登録、価格管理、在庫管理、受注処理、出荷、返品対応などを複数の管理画面で行う必要があります。

そのため、同時出店を考えるなら「2店舗に増やしたときの運営体制」までセットで考えましょう。

楽天とAmazonを併用するなら在庫・受注管理に注意

楽天市場とAmazonを併用するときに、特に注意したいのが在庫管理です。たとえば在庫が残り1個の商品を楽天市場とAmazonの両方で販売しているとします。

楽天市場でその1個が売れたのにAmazon側の在庫を更新していなければ、その直後にAmazonでも注文が入り、在庫がないのに販売してしまう可能性があります。

商品数や注文数が少ないうちは手作業でも対応できますが、楽天市場、Amazon、自社EC、Yahoo!ショッピングなど販路が増えるほど、手作業による在庫・受注管理は複雑になります。

そこで検討したいのが、複数モールの注文や在庫をまとめて管理する「受注管理システム」「一元管理システム」です。GoQSystem、ネクストエンジン、CROSS MALLなどを利用すると、複数店舗の受注処理や在庫連携などを効率化できます。

各サービスの違いは、EC受注管理システム・一元管理システム比較で詳しく解説しています。

売上が伸びてから慌てて仕組みを変えるよりも、「何店舗・何件の注文になったら一元管理へ切り替えるか」をあらかじめ考えておくと、事業を拡大しやすくなります。

楽天とAmazonのどちらを選ぶか5つの判断基準

楽天市場とAmazonで迷ったら、単純な知名度や料金ではなく、次の5つを確認してみましょう。

1.商品の検索需要

最初に確認したいのは、その商品をユーザーがどのように探すかです。商品名や型番、用途から直接探される商品なのか、それとも商品の魅力を説明しながら購入につなげる必要があるのかで、適した販売方法は変わります。

2.粗利益率

売上だけではなく、1件販売したあとに利益がいくら残るかを確認します。モール利用料、決済関連費用、ポイント、クーポン、広告、送料、物流費まで含めて試算しましょう。

3.客単価

単品販売が中心なのか、セット販売やまとめ買いによって客単価を上げられるのかも重要です。特に楽天市場では、店舗内回遊やセット販売を含めた客単価向上施策を設計する余地があります。

4.リピート性

1回買って終わる商品なのか、数か月後に再購入する商品なのかでも戦略は変わります。リピート性の高い商品なら、新規顧客の獲得コストだけではなく、2回目・3回目の購入まで含めたLTVで考えましょう。

5.社内の運営体制

最後に見落としやすいのが「誰が運営するのか」です。楽天市場には楽天市場の運営ノウハウがあり、AmazonにはAmazonの運営ノウハウがあります。両方へ出店すれば、それぞれの商品管理、販促、広告、在庫、受注対応が必要になります。

売上機会だけでなく、社内で継続運営できる体制があるかまで確認してください。

楽天とAmazonで迷ったときの判断フロー

楽天市場とAmazonのどちらを選ぶか迷ったら、まず「自社は何を強みにして売りたいのか」から考えてみましょう。

  • 店舗の世界観や接客、販促、リピーター育成まで含めて売りたい → 楽天市場を検討
  • 検索されている商品を、商品単位で効率よく販売したい → Amazonを検討
  • どちらにも需要があり、運営体制も用意できる → 楽天市場+Amazonの併用を検討
  • 複数モールの受注・在庫管理が複雑になってきた → 一元管理システムを検討

この順番で考えると、「楽天とAmazonのどちらが有名か」ではなく、自社EC事業に必要な販路を選びやすくなります。

エビス店長
「楽天かAmazonか」だけで考えなくても大丈夫です。商品によって販路を分けたり、売上が伸びてから両方へ展開したりする方法もあります。重要なのは、利益と運営体制まで含めて判断することです。

楽天市場とAmazonについてよくある質問

初心者なら楽天とAmazonのどちらがおすすめですか?

初心者という理由だけで一方に決めることはおすすめできません。固定費、商品特性、検索需要、粗利益、運営できる人員を確認して判断しましょう。特に初めてECへ参入する場合は、「どこなら売れそうか」だけでなく「継続して運営できるか」も重要です。

楽天市場とAmazonではどちらが手数料が安いですか?

固定費だけを見るとAmazonの方が低く始められますが、実際の負担額は商品カテゴリー、売上、利用プラン、FBA利用の有無、楽天市場で発生する各種費用などによって変わります。そのため、想定月商だけではなく、年間の総コストと利益を比較するのがおすすめです。

楽天市場とAmazonではどちらが売れやすいですか?

商品によって異なります。楽天市場とAmazonではユーザーの商品探しや店舗の見せ方が異なるため、一律にどちらが売れやすいとはいえません。競合数、価格、検索需要、レビュー、ブランド力などを含めて判断する必要があります。

楽天市場とAmazonの両方で販売できますか?

できます。ただし、両方で同じ在庫を販売する場合は在庫連携に注意してください。注文数や商品数、販路が増えてきたら、一元管理システムの導入も検討するとよいでしょう。

楽天とAmazonで同じ価格にする必要がありますか?

必ずしも同じ価格にするという単純な考え方ではありません。それぞれの販売条件、費用、キャンペーン、送料などを踏まえた価格設計が必要です。また、各モールの最新規約や価格に関するルールを確認したうえで設定してください。

AmazonのFBAとは何ですか?

FBAは「フルフィルメント by Amazon」の略で、Amazonのフルフィルメントセンターへ商品を預けることで、保管、注文処理、梱包、発送、返品対応などをAmazonへ委託できるサービスです。物流業務を効率化できる一方、配送代行手数料や在庫保管関連費用などが発生します。

楽天市場の出店にはいくら必要ですか?

2026年10月現在、楽天市場の月額出店料は税別25,000円からで、別途60,000円の初期登録費用があります。ただし、システム利用料、楽天ペイ利用料、ポイント原資なども発生するため、月額出店料だけで予算を判断しないようにしましょう。

楽天市場とAmazonを併用するメリットは何ですか?

それぞれ異なる購買行動のユーザーへ接触でき、販路を分散できることがメリットです。一方で、商品・価格・受注・在庫・出荷の管理は複雑になるため、売上拡大と同時に運営体制の整備も必要になります。

まとめ|楽天とAmazonは「どちらが上」ではなく売り方で選ぶ

楽天市場とAmazonは、どちらもEC事業にとって重要な販売チャネルですが、売り方は大きく異なります。楽天市場は、店舗を作り、商品ページを作り込み、イベントやクーポン、ポイント、店舗内回遊、リピーター施策などを組み合わせながら売上を伸ばしていくモールです。

Amazonは、商品を探しているユーザーに対して商品単位で販売しやすく、FBAを利用すれば物流まで含めて効率化できます。そのため「楽天とAmazonのどちらが売れるか」だけで選ぶのではなく、商品の検索需要、粗利益率、客単価、リピート性、運営体制を確認して判断することが重要です。

また、楽天市場とAmazonの両方に適性がある商品なら、どちらか一方に限定する必要はありません。楽天では店舗やブランドを育て、Amazonでは商品検索から購入するユーザーを獲得するなど、それぞれの特徴を活かして販路を広げる方法もあります。

ただし、販路を増やせば在庫・受注・出荷管理も複雑になります。楽天市場とAmazonの併用が本格化した段階では、一元管理システムの導入まで含めて運営体制を設計しましょう。

大切なのは「楽天かAmazonか」から考えることではありません。自社の商品を誰に、どのように売りたいのか。その販売戦略に楽天市場とAmazonのどちらが合うのか。この順番で考えることが、自社に合ったECモールを選ぶポイントです。