ネットショップの良くある質問

【質問】メーカーが自社製品をネット販売する場合のおすすめ方法を知りたい

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ネットショップでよくある質問・相談

売れるネットショップの教科書に寄せられたよくあるご質問について、現役店長が回答するコーナーです。

【質問】メーカーが自社製品をネット販売する場合のおすすめ方法を知りたい

商品を自社で開発している「メーカー」企業さんから、寄せられる質問で最も多いのが、自社製品をネット販売する方法でオススメの方法を知りたいというご相談です。

メーカーさんの多くは、商品を開発し、それを卸問屋などを経て小売店に並ぶ流れが一般的だと思います。

つい先日ですが、Amazonが取引先に対して協力金を要求していることがニュースになりました。

【参考】Amazonが取引先に協力金を要求?

メーカーさんでAmazonに直販している方は、今回の協力金要求に非常に頭を痛めているそうです。

それでもアマゾンの販売力は強大であり、協力金の要求には応じる姿勢のメーカーさんが多いようですね。

今回は、メーカー系企業さんが、自社商品をネット販売する方法で、おすすめの方法をいくつかご紹介したいと思います。

メーカー系企業の悩み

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メーカー系企業の多くは、商品の開発、提供がメインの事業になるかと思います。

もちろん直販システムを構築されていて、直販でも力のある企業はたくさんあります。

ただ、多くのメーカー系企業は、製品開発と営業活動には注力していますが、販促部分、マーケティング的な部分はあまり強くない傾向があります。

言葉は雑ですが「売るのはあまりうまくない」ということですね。

そもそも、メーカー系企業の役割は、社会に対して価値ある製品、サービスを提供することが前提にあると思います。

カッコよく言えば、クリエイティブな分野になると思います。モノを作り出すことが最重要ミッションということです。

その反面で、売ることが下手なメーカーが非常に多いのです。

販促の部分を広告代理店などに依頼して、商品のプロモーションや、市場シェアの拡大を目指している大手企業が多い理由もそこにあります。

ただし、今の時代は、テレビコマーシャルの影響も、20年前とは大きく変わってきました。

テレビの影響力はまだまだ強いですが、コマーシャルしてる商品だから良いという考えは、インターネットの普及により、大きく変わってしまっています。

むしろ、いかにしてインターネット、デジタル技術を利用して、商品価値、企業ブランドを高めることができるかが重要な時代になってきています。

メーカー系企業が自社商品をネットで販売するための有効と思われる方法を次にご紹介したいと思います。

メーカー系企業の製品をネット販売する方法

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メーカー系企業が自社製品をインターネットで販売するのにおすすめの手法、方法をご紹介いたします。

インターネット販売の方法は多数ありますが、今回は、3つの方法に厳選してご紹介したいと思います。

ショッピングモールに出店する

意外に思われるかもしれませんが、ショッピングモールへの出店はメーカー系企業であっても有効な方法です。

楽天市場
ヤフーショッピングには、自社ECサイトも所有している大手企業が多数出店しています。

「自社ECサイトだけで販売してはダメなのか?」

筆者としてはこの質問については、「ダメです」と言わざるをえません。

楽天市場には、楽天市場だけでネット販売を完結する会員が存在します。

一般的な言葉では「プレミアム層」と呼ばれる会員層で、楽天市場ではダイヤモンド会員、プラチナ会員、ゴールド会員がプレミアム層の会員にあたります。

Amazonでは、「プライム会員」という有料会員が存在します。

Amazonプライム会員は、年会費3900円を支払うことで、商品の送料が無料化されるうえ、翌日配送などのプライムお急ぎ便を使うことができます。

その上、プライムビデオやプライムミュージックなどのコンテンツ特典も得られるため非常に人気の会員制度となっています。

【参考】[2018年最新]Amazonプライム会員のメリットと特典のすべてをまとめて公開!

インターネットショッピングモールには、それぞれのモール毎に「固定客」が付いています。

固定客は、よほど特殊な商品でない限りは、自分が普段利用している場所でネットショッピングを完結させる傾向があります。

楽天市場には楽天会員、アマゾンにはプライム会員、ヤフーショッピングならYahoo!プレミアム会員という会員がそれぞれ存在しています。

自社ECサイトの運営にこだわると、これらのプレミアム層の会員へのアプローチができないことになります。

ネットショップで売上を最大化させるには、「多店舗展開」は避けては通れないでしょう。

【参考】ネットショップの多店舗出店の方法と多店舗展開のメリット・デメリット

Amazonストアを利用する

Amazonに大口出品を行っている方であれば、Amazonストアというサービスがあるのをご存じかと思います。

Amazonストアとは、メーカー系ブランド商品の「商標」を取得している企業、団体だけが利用できる特別なページ作成機能のことです。

メーカー系企業であれば、商品の商標、ブランド利用の権限を持っているはずですから、アマゾンストアを利用できると思います。

Amazonストアについての詳細は以下のページにまとめていますのでこちらを参考にしてください。

【参考】日本版Amazonストアの利用方法とメリット・機能まとめ

オウンドメディアを構築する

実は、筆者が最もオススメする方法がこの「オウンドメディア構築」の方法です。

2016年頃からオウンドメディアという言葉が話題になっていましたが、オウンドメディアは2018年現在においても非常に重要な施策となります。

オウンドメディアとは、簡単に言えば、「自社メディア」のことです。

自社で発行するパンフレットやウェブサイト、ブログやSNSサービスなどを利用して消費者に向けて発信するメディアを総じて「オウンドメディア」と呼んでいます。

何故オウンドメディアの構築が、メーカー系企業のネット販売にオススメなのかという点については、企業ブランディングの意味でも非常に重要な役割を果たす手法だからです。

オウンドメディアの構築により、直接的に商品の購買につなげるのではなく、ユーザーにとって有益となる情報やコンテンツを提供することで、一種の「ファン」になってもらうことが目的です。

オウンドメディアで成功している事例の共通点としては、自社のコーポレイトサイトや自社製品を前面に出さずに、その企業や団体が持つ、独自のノウハウや情報を前面に押し出しているという点です。

この手法は、SEO対策では「コンテンツSEO」「コンテンツマーケティング」とも呼ばれ、長期的にキーワード検索でサイト流入が期待できるSEO対策のひとつでもあります。

オウンドメディアを成功させるための考え方については以下のページにまとめていますので参考にしてください。

【参考】コンテンツSEO・ECサイトの集客SEO対策成功の方法

メーカーの強み、ブランディングを活かす

先のオウンドメディア構築とも重なるお話ですが、メーカーの強み、ブランディングの力を活かすことが重要です。

メーカー系企業は、これまでに沢山の商品を開発し、また廃盤としてきたと思います。

製品が生み出されるまでに、様々な試行錯誤や、製品パッケージからはわからない苦労や逸話があると思います。

そうした「裏のストーリー」「開発秘話」のような話をブログなどで消費者に向けて発信することはメーカーさんにしかできないことだと思います。

是非、自社でしか作れないメディア、コンテンツを生み出し、消費者の方に向けて直接のメッセージを送ってください。

最初の半年間はほとんど閲覧者もいないかもしれませんが、継続してこそオウンドメディアの価値は高まってきます。

メーカー系企業が自社製品をネット販売する方法のまとめ

メーカー系企業の方が、自社商品をネット販売する方法について、筆者が有効だと考える3つの手法をご紹介しました。

自社ECサイトでの運用にとらわれていると、本来であればもっと売れる商品であるのに対して、消費者へのリーチができていない場合が非常に多いです。

売場を増やし、消費者との接触点を増やすこと。それと同時に自社メディア、オウンドメディアで情報を発信し続ける事。

自社ブランディングを高める効果にもつながる方法です。

是非、自社商品を拡販したいと考えられている方は、参考にしていただければと思います。




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