楽天ペイをECサイトに導入するには？手数料・メリット・デメリットを解説【2026年】

ECサイトの決済方法を増やしたいと考えたとき、候補のひとつになるのが楽天ペイ（オンライン決済）です。

楽天ペイというと、コンビニや飲食店などでスマートフォンを使って支払うQRコード決済をイメージする方も多いでしょう。しかし、楽天ペイにはECサイト向けの「オンライン決済」もあります。

楽天ペイ（オンライン決済）を導入すると、楽天会員は楽天IDを使って自社ECサイトで決済でき、楽天ポイントを使ったり貯めたりすることもできます。楽天市場へ出店していない自社ECサイトでも利用できるのが特徴です。

一方で、「楽天ユーザーが多そうだから」という理由だけで導入を決めるのはおすすめできません。決済手数料、現在利用している決済サービス、顧客層、決済別の利用率、利益率まで見たうえで判断する必要があります。

この記事では、楽天ペイ（オンライン決済）の仕組み、料金・手数料、メリット・デメリット、導入方法、向いているECサイト、Amazon PayやPayPayとの違いまで、2026年時点の情報をもとにEC運営者向けにわかりやすく解説します。

楽天ペイ（オンライン決済）とは？

楽天ペイ（オンライン決済）は、楽天会員が楽天以外のECサイトやサービスでも、楽天IDを利用して支払いができるオンライン決済サービスです。

楽天IDに登録されているクレジットカード情報などを利用できるため、購入するたびにカード情報を入力する手間を減らせます。また、楽天ポイントの利用・獲得にも対応しています。

ここで重要なのは、楽天ペイ（オンライン決済）は「楽天市場へ出店するための決済サービス」ではないという点です。自社ECサイトに楽天ペイを追加し、楽天会員にとって購入しやすい決済環境を作るためのサービスと考えると分かりやすいでしょう。

店舗で使う楽天ペイとオンライン決済は何が違う？

楽天ペイには、実店舗でQRコードなどを利用して支払う楽天ペイと、ECサイトで利用する楽天ペイ（オンライン決済）があります。

実店舗の楽天ペイは、スマートフォンアプリを使って店頭で支払うサービスです。一方、楽天ペイ（オンライン決済）はECサイトの購入画面で「楽天ペイ」を選択し、楽天IDでログインして支払いを行います。

この記事で解説するのは、後者のECサイト向け楽天ペイです。

検索して情報を調べる際も、「楽天ペイ 手数料」だけでは実店舗向け情報が混ざることがあります。「楽天ペイ オンライン決済」「楽天ペイ ECサイト」といったキーワードで確認すると分かりやすくなります。

楽天ペイをECサイトに導入すると何ができる？

楽天ペイ（オンライン決済）を導入すると、楽天会員はECサイト上で楽天IDを利用して購入できます。

単に決済ボタンを一つ増やすだけではなく、ECサイトにおける決済フローの一部として導入するサービスです。

楽天ペイ（オンライン決済）の料金・手数料

楽天ペイを導入する際に最も気になるのが料金です。

2026年10月時点で、楽天と直接契約する場合の楽天ペイ（オンライン決済）は、初期費用・月額費用・データ処理手数料が0円の従量課金型となっています。

デジタルコンテンツ以外の商品については、決済手数料4.0％（税抜）です。動画配信や音楽配信などのデジタルコンテンツについては8.0％～（税抜）となり、商材によって異なります。

物販などデジタルコンテンツ以外

デジタルコンテンツ

注意したいのは、ショッピングカートや決済代行サービスを経由して楽天ペイを導入する場合です。楽天公式との直接契約とは料金体系が異なることがあります。

「楽天ペイは4％」だけを見て判断するのではなく、自社が実際に利用するカートや決済代行会社の料金を確認してください。

楽天ペイを導入する5つのメリット

1．楽天会員が購入しやすくなる

最大のメリットは、楽天会員にとって決済のハードルを下げられることです。

ECサイトで初めて購入する場合、クレジットカード番号、有効期限、名義などの情報入力を面倒に感じるユーザーもいます。楽天ペイを利用すれば、楽天IDに登録された決済情報を利用できるため、購入時の入力負担を減らすことができます。

ECサイトでは、「商品を欲しいと思っていること」と「購入手続きを最後まで完了すること」は別問題です。購入手続きが面倒であれば、カートまで進んだユーザーでも離脱します。

カート離脱そのものを改善したい場合は「カゴ落ちの原因と改善方法」も参考にしてください。

2．楽天ポイントを使える

楽天ポイントを利用できることも大きな特徴です。「ポイントがあるからこのショップで購入しよう」という購入理由を作れる可能性があります。

特に楽天サービスを日常的に利用している顧客が多いECサイトでは、楽天ポイントを利用できること自体が決済方法を選ぶ理由になる場合があります。

3．楽天ポイントを貯められる

条件を満たす支払いでは、楽天ペイ（オンライン決済）の利用によって楽天ポイントを獲得できます。

ポイントが貯まることは、楽天ユーザーにとって購入時の付加価値になります。ただし、還元率や対象条件は支払い方法などによって異なるため、最新条件を確認してください。

4．楽天市場に出店していなくても楽天ユーザーとの接点を作れる

楽天ペイ（オンライン決済）は、楽天市場以外のECサイトで利用するサービスです。そのため、自社ECを中心に運営している事業者でも利用できます。

「楽天ユーザーへ販売したいから楽天市場へ出店する」という方法だけではなく、「自社ECに楽天ペイを導入する」という選択肢もあるわけです。

5．固定費を抑えて導入しやすい

楽天と直接契約する場合、初期費用・月額費用が0円となっているため、固定費を増やさず導入を検討できます。

決済が発生したときに手数料が発生する従量課金型なので、「導入してもほとんど利用されなかったのに毎月固定費だけ発生する」というリスクは抑えられます。

楽天ペイを導入するデメリット・注意点

メリットだけで導入を決めてはいけません。EC運営では「売上が増えるか」だけでなく、最終的に利益が残るかまで見る必要があります。

1．決済手数料が発生する

物販などの場合、楽天との直接契約では決済手数料4.0％（税抜）が発生します。

たとえば楽天ペイ経由で月100万円売れた場合、単純計算では4万円相当の決済手数料が発生します。現在利用しているクレジットカード決済が3％台であれば、楽天ペイの方が手数料率だけを見ると高くなるケースもあります。

それでも楽天ペイを追加することで購入件数が増えるのであれば、採算が合う可能性があります。

重要なのは、「手数料が安いか」ではなく「追加で得られる売上と利益に対して手数料が見合うか」です。

ECの利益改善については「ECサイトの利益を改善する方法」もあわせて確認してください。

2．すべてのユーザーが楽天会員ではない

楽天ペイは楽天会員との相性が良い決済方法です。逆にいえば、自店舗の顧客に楽天ユーザーが少なければ、利用率はそれほど高くならない可能性があります。

決済方法を増やすこと自体を目的にするのではなく、自店舗の顧客が実際に使うかを考えましょう。

3．決済方法を増やすほど管理が複雑になる

決済方法が増えると、注文確認、入金確認、キャンセル、返金、売上取消、経理処理などの運用も増えます。

小規模な店舗ほど、決済方法を増やしすぎるとバックヤード業務が複雑になることがあります。導入前には、受注管理システムやカートとの連携方法まで確認してください。

4．利用中のECカートによって導入方法が異なる

楽天ペイはすべてのECサイトにワンクリックで追加できるわけではありません。

利用中のECカートや決済代行会社によって、対応状況、申し込み方法、料金などが異なります。まずは現在利用しているサービスが楽天ペイに対応しているか確認してください。

5．楽天ペイを入れればCVRが上がるとは限らない

決済方法を追加すると購入時の選択肢は増えますが、すべてのECサイトでCVRが改善するとは限りません。

CVRは商品、価格、送料、商品ページ、配送日、サイトUI、顧客層など複数の要因で変わります。導入前後で数字を計測することが重要です。

CVRの基本については「CVRとは？意味・計算方法・改善方法を解説」も参考にしてください。

楽天ペイとクレジットカード決済の違い

楽天ペイと通常のクレジットカード決済は、どちらか一方を選ぶものではありません。楽天ペイを導入しているECサイトでも、一般的にはクレジットカード決済と併用します。

通常のクレジットカード決済では、ユーザー自身がECサイトの決済画面でカード情報を入力するケースがあります。一方、楽天ペイでは楽天IDに登録されている決済情報を利用できます。

楽天ユーザーにとっては入力負担を減らしやすく、楽天ポイントを利用できる点も違いです。

つまり、クレジットカード決済を楽天ペイへ置き換えるのではなく、クレジットカードに加えて楽天ペイという選択肢を用意するという考え方が基本になります。

楽天ペイ・Amazon Pay・PayPay・クレジットカードを比較

ECサイトのID決済・キャッシュレス決済を検討すると、楽天ペイだけでなくAmazon PayやPayPayなども候補になります。

重要なのは、「どれが一番優れているか」ではなく「自店舗の顧客に合っているか」です。

楽天サービスの利用者が多いECなら楽天ペイ、Amazonアカウント利用者との親和性が高ければAmazon Pay、PayPay利用者との相性がよい顧客層ならPayPayというように考えます。

すべて導入すればよいわけでもありません。決済手段を増やすほどユーザーの選択肢は増えますが、契約・経理・返金など店舗側の管理も増えます。

楽天ペイがStripeでも利用可能に【2026年9月～】

2026年9月30日から、Stripeのオンライン決済で楽天ペイを利用できるようになりました。

すでにStripeを利用している企業にとっては、楽天ペイを追加する選択肢が広がったことになります。

ただし、楽天との直接契約時の決済手数料と、Stripe経由で利用する場合の料金・条件を同一と考えないようにしてください。Stripe経由で導入する場合は、導入時点の最新料金を確認しましょう。

楽天ペイ（オンライン決済）V1は2026年6月30日に終了

以前から楽天ペイを導入しているEC事業者は注意が必要です。

楽天ペイ（オンライン決済）V1は、2026年6月30日をもってサービスを終了しており、継続して利用する場合はV2への切り替えが必要です。

これから新規導入を検討する事業者は、基本的に現在のV2を前提に考えれば問題ありません。

楽天ペイV2では何が変わった？

楽天ペイ（オンライン決済）V2では、楽天側の支払い画面上での処理をシンプルにし、APIを利用した柔軟な決済処理に対応しています。

旧V1の記事やマニュアルを参考にしている場合は、現在のV2仕様と画面・処理方法が異なる可能性があるため注意してください。

楽天ペイが向いているECサイト

楽天ペイはすべてのECサイトに必須の決済方法ではありません。特に導入メリットが考えやすいのは、次のようなECサイトです。

楽天ユーザーとの親和性が高い

顧客に楽天サービスの利用者が多いなら、楽天ID・楽天ポイントを使えるメリットが大きくなります。

一般消費者向けのBtoC EC

食品、ファッション、コスメ、生活雑貨など、一般消費者が日常的に購入するECとの相性を検討しやすいでしょう。

新規顧客の購入ハードルを下げたい

初めて訪れたECサイトへカード情報を入力することに抵抗を感じるユーザーもいます。楽天IDで決済できる選択肢を追加することで、購入時の心理的・入力負担を下げられる可能性があります。

カゴ落ちが課題になっている

「カートには商品が入るのに購入完了しない」という場合、決済フローも確認する必要があります。

固定費を増やさず決済手段を増やしたい

直接契約の場合は初期費用・月額費用が0円なので、利用されるか分からない段階でも検討しやすいでしょう。

楽天ペイを無理に導入しなくてもよいECサイト

利益率が非常に低い

決済手数料が利益を圧迫する商品では、4％の手数料も無視できません。特に値引き、送料無料、広告費、ポイントなどを多く使っている場合は、売上ではなく注文1件あたりの利益で判断してください。

楽天ユーザーがほとんどいない

顧客層との相性が悪ければ、導入してもほとんど利用されない可能性があります。

既存決済だけで十分購入されている

決済方法不足による離脱がほぼないなら、別の改善施策を優先した方が売上へのインパクトが大きい場合があります。

バックヤード業務がすでに複雑

受注管理や返金処理が属人化している状態で決済方法を追加すると、さらに業務が複雑になります。

楽天ペイ導入前に確認したい7項目

楽天ペイを導入する前に、最低限次の7項目を確認してください。

1．利用中のECカートが対応しているか

最初に確認する項目です。利用しているカートや決済代行会社に対応状況を確認してください。

2．実際の決済手数料はいくらか

楽天との直接契約と、決済代行会社経由では料金が異なる可能性があります。自店舗に適用される料金で計算してください。

3．楽天ユーザーが多いか

顧客アンケートや既存データなどから、楽天との親和性を推測します。

4．現在の決済方法別利用率

クレジットカード、Amazon Pay、PayPay、後払いなど、現在どの決済方法が使われているか確認します。

5．購入手続きでどこまで離脱しているか

カート投入率だけでなく、購入画面から決済完了までの離脱も確認してください。

6．返金・キャンセル時の運用

注文後の変更、キャンセル、部分返金などをどのように処理するか事前に整理します。

7．導入後に利益が残るか

最後に必ず利益で判断します。

たとえば楽天ペイ追加によって売上が月20万円増えたとしても、手数料だけでなく商品原価、送料、広告費、人件費などを引いた利益を見なければ、本当に効果があったとは判断できません。

楽天ペイ導入後は「利用率」と「CVR」を確認する

導入して終わりではありません。

特に重要なのは、「楽天ペイ経由でいくら売れたか」だけで評価しないことです。

もともとクレジットカードで購入していた顧客が楽天ペイへ移動しただけなら、ECサイト全体の売上は増えていません。

一方、これまで決済画面で離脱していたユーザーが購入するようになったのであれば、新しい決済方法を追加した効果があった可能性があります。

客単価も含めて改善効果を確認したい場合は「ECサイトの客単価を上げる方法」も参考にしてください。

楽天ペイ（オンライン決済）の導入方法

楽天ペイの導入方法は、自社ECの環境によって異なります。

まずは現在利用しているECカートや決済サービスが楽天ペイに対応しているか確認するのが最も簡単です。

決済サービスの選び方という観点では「KOMOJUの特徴・決済方法」など、他の決済サービスも比較しながら検討するとよいでしょう。

楽天ペイについてよくある質問

楽天市場に出店していなくても楽天ペイは使えますか？

はい。楽天ペイ（オンライン決済）は楽天以外のECサイトでも利用するためのサービスです。楽天市場への出店とは別のサービスです。

楽天ポイントは使えますか？

楽天ペイ（オンライン決済）では、条件に応じて楽天ポイントを支払いに利用できます。

楽天ポイントは貯まりますか？

対象となる支払い方法では楽天ポイントを獲得できます。ポイント還元率や条件は支払い方法などによって異なります。

楽天ペイの初期費用はいくらですか？

楽天との直接契約では初期費用0円です。ただし、カートや決済代行会社を経由する場合は契約条件が異なる可能性があります。

月額料金はかかりますか？

楽天との直接契約では月額費用0円です。

楽天ペイの決済手数料はいくらですか？

楽天との直接契約の場合、デジタルコンテンツ以外は4.0％（税抜）、デジタルコンテンツは8.0％～（税抜）です。カートや決済代行サービス経由の場合は異なるため、契約先へ確認してください。

Stripeで楽天ペイは使えますか？

2026年9月30日から、Stripeのオンライン決済で楽天ペイを利用できるようになっています。

楽天ペイV1はまだ使えますか？

楽天ペイ（オンライン決済）V1は2026年6月30日に終了しています。現在はV2を前提に導入・運用します。

楽天ペイとAmazon Payはどちらがおすすめですか？

一概には決められません。楽天ユーザーとの親和性が高いなら楽天ペイ、Amazonアカウント利用者との親和性が高ければAmazon Payというように、自店舗の顧客属性で判断してください。

まとめ｜楽天ペイは「導入できるか」ではなく「利益が増えるか」で判断する

楽天ペイ（オンライン決済）は、楽天会員が楽天以外のECサイトでも楽天IDを利用して支払いができる決済サービスです。

楽天IDに登録された決済情報を利用でき、楽天ポイントの利用・獲得にも対応しているため、楽天ユーザーが多いECサイトでは有力な決済手段のひとつになります。

2026年現在はV2が現行サービスとなっており、楽天との直接契約ではデジタルコンテンツ以外の決済手数料は4.0％（税抜）、初期費用・月額費用は0円です。さらに2026年9月からはStripeでも楽天ペイが利用できるようになりました。

ただし、決済方法は多ければ多いほどよいわけではありません。

重要なのは、「楽天ペイを導入できるか」ではなく「楽天ペイを導入することで購入者が増え、最終的に利益が増えるか」です。

まずは自店舗の顧客層、現在の決済利用率、カゴ落ち、CVR、手数料、利益率を確認してください。そのうえで楽天ユーザーとの親和性が高く、決済画面の離脱改善が期待できるのであれば、楽天ペイは検討する価値のある決済方法といえるでしょう。

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