eギフトとは？ECサイトへの導入方法・メリット・サービスの選び方を解説【2026年】

誕生日やちょっとしたお礼を贈りたいと思っても、「相手の住所を知らない」「配送先を聞くとサプライズにならない」と困ることがあります。そこで利用が広がっているのが「eギフト」です。

eギフトとは、LINEやメール、SNSなどで受取用URLを送り、相手にギフトを贈れる仕組みです。相手の住所を知らなくても贈れることが大きな特徴で、受け取った人がURLを開いて自分で配送先などを入力し、商品を受け取るタイプが広く利用されています。

EC事業者にとっても、eギフトは単なる便利機能ではありません。これまで「配送先が分からない」という理由で購入されなかったギフト需要を取り込めるほか、購入者だけでなく、商品を受け取った人にもブランドを知ってもらえるため、新しい顧客接点を作れる可能性があります。

矢野経済研究所によると、国内のeギフト（ソーシャルギフト）市場は2024年に5,050億円、2025年には6,450億円が見込まれています。プチギフトだけでなく、誕生日、クリスマス、母の日など比較的高価格帯のギフト用途にも利用が広がっています。

この記事では、eギフトの仕組みからソーシャルギフト・デジタルギフトとの違い、ECサイトへ導入するメリット・デメリット、LINEギフトと自社ECの違い、向いている商品、サービスの選び方、売上につなげる方法までネットショップ運営者の視点でわかりやすく解説します。

eギフトとは？

eギフトとは、インターネット上でギフトを購入し、URLなどを通じて相手へ贈る仕組みです。

代表的なタイプでは、贈る側が商品を購入すると「ギフト受取URL」が発行され、そのURLをLINE、メール、SNSなどで相手へ送ります。受取人はURLを開き、自分で配送先住所や配送希望日時などを入力します。

従来のギフト通販では、贈る人が相手の住所を入力する必要がありました。eギフトでは、「贈る人はURLを送る」「住所は受け取る人が入力する」という形にできることが大きな違いです。

eギフト・ソーシャルギフト・デジタルギフトの違い

eギフトを調べると、「ソーシャルギフト」「デジタルギフト」といった似た言葉も出てきます。実際には、これらの用語はサービス提供会社によって使い方が異なり、完全に統一された定義があるわけではありません。

物理商品を後日配送するeギフトもあれば、コンビニや飲食店などで使える電子チケットをその場で受け取るデジタルギフトもあります。

EC事業者がサービスを選ぶ際は名称だけで判断せず、「物理商品を配送するのか」「受取人が住所を入力するのか」「電子チケットなのか」「受取人が商品を選べるのか」といった実際の仕組みを確認することが重要です。

eギフトには大きく4つの導入方法がある

「eギフトを導入する」といっても方法は1つではありません。EC事業者から見ると、大きく4つに分けると分かりやすくなります。

1．LINEギフトなど外部プラットフォームへ出店する

1つ目は、LINEギフトなど既存のギフトプラットフォームへ商品を掲載する方法です。最大のメリットは、すでに多くの利用者が存在するプラットフォームの集客力を利用できることです。

LINEギフトは、2025年9月時点で「贈った、またはもらった経験がある」累計ユニークユーザーが4,000万人を突破しています。

【LINEヤフー】LINEギフトの利用状況

自社でゼロからeギフト利用者を集める必要がなく、新しい販売チャネルとして活用できる一方、自社ECとは別チャネルになるため、顧客データやブランド体験、リピート導線の設計には違いがあります。

2．現在の自社ECへeギフト機能を追加する

2つ目は、現在運営しているECサイトへeギフト機能を追加する方法です。Shopifyなどでは外部サービスやアプリを利用し、既存サイトへ後付けできる場合があります。

商品ページで「通常購入」と「eギフトで贈る」を選択できるようにすることで、現在のECサイトを大きく作り直さずに導入できるケースがあります。

すでに自社ECへ十分なアクセスがある場合や、ブランド体験を自社サイト内で完結させたいショップと相性があります。

3．ギフト機能に強いECシステムを利用する

eギフトだけでなく、のし、ラッピング、メッセージカード、複数配送、配送日時指定、冷蔵・冷凍管理、法人注文など、本格的なギフトECを運営する場合は、ギフト機能に強いECシステムを利用する方法があります。

例えばaishipでは、ソーシャルギフトに加えて、のし・ラッピング、複数配送、選べるギフトなど、ギフトEC向けの機能が提供されています。

【aiship公式】ギフトEC向け機能

4．法人向けデジタルギフトサービスを利用する

個人間ギフトとは別に、企業がキャンペーンや謝礼などでeギフトを配布する市場もあります。

法人・自治体向けの「giftee for Business」は、2026年6月末時点で累計導入案件数86,000件に達しています。

【ギフティ】giftee for Businessの導入実績

あなたのECはどの導入方法を選ぶ？

eギフトの導入方法は、現在のECサイトや目的によって変わります。

どれか1つに統一する必要はありません。例えば、新規ユーザーとの接点にはLINEギフトを使い、自社ECでは既存顧客向けにeギフト機能を提供するなど、複数チャネルを使い分ける方法もあります。

eギフト市場はどこまで成長している？

eギフトは急速に市場が拡大しています。

矢野経済研究所によると、2025年は前年比127.7％となる見込みです。

【矢野経済研究所】ギフト市場・eギフト市場に関する調査

ギフト市場全体も2024年の11兆1,880億円から、2025年には11兆5,650億円へ拡大すると見込まれています。

以前はコーヒーチケットやコンビニ商品などのプチギフトのイメージが強くありましたが、現在は誕生日、クリスマス、母の日、出産祝い、内祝いなど、比較的単価の高いギフトシーンにも利用が広がっています。

EC事業者にとって、eギフトは一時的なトレンドではなく、ギフト購入方法そのものの選択肢の1つとして考えるべき段階に入っています。

なぜeギフトが利用されているのか

相手の住所を知らなくても贈れる

SNSやLINEではつながっていても、住所までは知らないという関係は珍しくありません。住所を聞かずにプレゼントできることで、これまでギフト購入につながらなかった関係性にも商品を贈れるようになります。

サプライズを維持しやすい

従来は相手へ「住所教えて」と聞いた時点でプレゼントだと分かってしまうことがありました。eギフトなら先にURLを送れるため、ギフトらしいサプライズ性を残しやすくなります。

思い立った日に贈れる

誕生日当日にプレゼントを用意していないことに気付いても、eギフトならその日のうちにURLを送れます。実際の商品が到着するのは後日でも、贈る意思そのものはすぐ伝えられます。

受取人自身が配送先や日時を指定できる

受取人が自分の都合に合わせて入力できるため、不在になりにくい日時を指定できるサービスもあります。これは購入者だけでなく、配送を行うEC事業者側にとってもメリットがあります。

受取人が商品を選べるタイプもある

最近では、贈る側が商品を完全に決める必要がないサービスもあります。aishipでは、特定の商品群から受取人自身が欲しい商品を選べる「選べるギフト機能」が提供されています。

【aiship公式】選べるギフト機能

ECサイトがeギフトを導入するメリット

ギフト用途という新しい購入動機を作れる

通常のECでは「自分が欲しいから買う」ことが中心ですが、eギフトを導入すると、「自分では使わないが、誰かに贈りたいから買う」という新しい購入理由を作れます。

既存商品にギフト用途を加えることで、購入機会を広げられる可能性があります。

購入者と受取人の2人にブランドを知ってもらえる

通常購入では商品を購入した人と使用する人が同じケースが中心ですが、eギフトでは購入者と受取人という2人がブランドと接点を持ちます。

受取人が商品を気に入り、後日自分で購入すれば新しい顧客獲得にもつながります。そのため、eギフトは「ギフト売上」だけではなく、新規顧客との接点を増やす施策として考えることもできます。

住所が分からないことによる購入離脱を減らせる

ギフト商品を買おうとしても、配送先入力画面で「住所が分からない」ために購入を諦めるケースがあります。eギフトなら、この問題を解消できます。

記念日直前の需要を取り込める

通常配送では「誕生日までに届かない」と分かった時点で購入候補から外れる可能性があります。eギフトなら受取URLをすぐに送れるため、記念日の直前や当日の購入機会も作りやすくなります。

ギフト向けの価格帯を作りやすい

3,000円以内、5,000円前後、10,000円前後など、ギフト向け価格帯で商品を整理すると購入者が選びやすくなります。

単品商品をそのままeギフト化するだけではなく、「ギフトセット」として商品構成を見直すことで客単価向上を狙える場合もあります。

eギフト導入のデメリット・注意点

システム利用料や手数料がかかる

外部サービスやECシステムを利用する場合、初期費用、月額料金、注文ごとの手数料などが発生することがあります。eギフト売上だけでなく、実際に利益が残るかを確認しましょう。

現在のECカートに対応できない場合がある

すべてのeギフトサービスがすべてのECシステムに対応しているわけではありません。現在利用しているカートや受注管理システムとの連携確認が必要です。

受取期限の管理が必要

ギフトURLには受取期限が設定されることがあります。期限までに相手が住所を入力しなかった場合、注文をどう扱うか、返金するかなどのルールを事前に決めておく必要があります。

キャンセル・返品ルールを明確にする必要がある

購入後すぐURLを送信できる仕組みでは、通常注文とはキャンセルタイミングが異なることがあります。購入者・受取人双方に分かりやすい案内が必要です。

食品では配送条件が複雑になりやすい

食品ECでは、常温、冷蔵、冷凍、賞味期限、配送不可地域、配送日時指定なども関係します。単に「住所を知らなくても送れる」だけではなく、既存の物流オペレーションと問題なく組み合わせられるか確認しましょう。

LINEギフトと自社ECのeギフトはどちらがいい？

これは「どちらが優れているか」ではなく、目的が違います。

LINEギフトは大きなユーザー基盤へ露出でき、自社ECのeギフトはサイト内の体験や商品、受取後の導線を自社で設計しやすい点がメリットです。

LINEギフト等＝新規顧客との接点、自社EC＝ブランド体験・リピート・CRMというように、目的に応じて使い分けることを検討しましょう。

eギフトに向いている商品

スイーツ・食品

誕生日、お礼、季節イベントなど幅広い用途があります。見た目の華やかさやパッケージも購入判断に影響します。

コーヒー・お茶・飲料

価格帯を作りやすく、ちょっとしたお礼から本格ギフトまで展開しやすい商品です。

コスメ・美容商品

誕生日、母の日、クリスマスなどと相性があります。相手の肌質や好みに左右される商品では、選べるギフトとの相性も考えられます。

花・雑貨

気持ちを伝える目的が強い商品はギフト用途と相性があります。

ベビー・出産祝い

出産祝い・内祝いなど明確なギフトシーンがあります。

体験型商品

食事、旅行、体験サービスなど、モノではなく「体験」を贈るeギフトもあります。

重要なのは、もともとギフト商品として販売している商品だけがeギフトに向いているわけではないことです。通常商品でも、セット化、パッケージ変更、メッセージ対応、価格帯別展開によってギフト商品として販売できる場合があります。

eギフトに向いていない・工夫が必要な商品

サイズ選択が難しい商品

衣類や靴など、受取人のサイズが分からない商品はそのままでは贈りづらい場合があります。受取人がサイズを選択できる仕組みがあれば解決できることもあります。

好みが大きく分かれる商品

色、味、香りなどの好みが強い商品は、受取人が選択できる形式のほうが相性が良い場合があります。

配送条件が厳しい商品

賞味期限が短い商品や受取日時が限定される商品では、通常以上に配送設計が重要です。

高額すぎる商品

カジュアルギフトとしては購入ハードルが高くなるため、商品特性に合ったギフトシーンがあるか確認しましょう。

ECサイトへeギフトを導入する3つの方法

方法1｜既存ECへeギフトサービスを追加する

現在のショップをそのまま使いたい場合に向いています。サイト移行の負担を抑えながらeギフトを始められるため、まず小さくテストしたいECにも適しています。

方法2｜ギフト機能の強いECシステムへ移行する

eギフトだけでなく、のし、ラッピング、複数配送、配送日時、法人ギフトなどを本格的に強化したいショップでは、ギフトECに強いカートを検討します。

方法3｜独自開発する

大規模ECや特殊な業務フローを持つ企業では独自開発も選択肢です。ただし、開発費や保守コストが大きくなるため、既存サービスで要件を満たせない場合に検討するのが基本です。

eギフトサービスを選ぶときに確認したい10項目

サービス名や知名度だけで選ぶのではなく、自社の販売・物流に必要な機能を整理したうえで比較しましょう。

eギフト導入前チェックリスト

サービスを契約する前に、現在のEC環境や運用条件を確認しておきましょう。

この中に「分からない」が多い場合は、サービスを契約する前に現在のギフト販売フローを整理するところから始めると失敗しにくくなります。

eギフトを導入しても売れない8つの原因

1．eギフト対応であることが分からない

商品ページに小さく表示しているだけでは、利用者に気付かれません。商品一覧やトップページからもeギフト対応を分かりやすく案内しましょう。

2．ギフト商品を選びにくい

商品数が多すぎると、「何を贈ればよいか分からない」という問題が起きます。おすすめ商品や用途別商品を用意すると選びやすくなります。

3．価格帯が整理されていない

3,000円以内、5,000円以内など、予算から探せるようにすると利用者が選びやすくなります。

4．ギフトシーン別の導線がない

誕生日、母の日、出産祝い、お礼など、目的別に提案すると商品を探しやすくなります。

5．ラッピング・メッセージの魅力が弱い

ギフトは商品そのものだけではなく「贈る体験」も重要です。

6．SNSで訴求していない

eギフトはLINEやSNSとの相性が良い販売方法です。「住所を知らなくても贈れる」こと自体をコンテンツとして発信しましょう。

7．受取画面が分かりにくい

受取人が住所入力途中で離脱すれば、購入者にも悪い印象が残ります。購入者だけでなく、受取人側の体験も確認しましょう。

8．受取人を次の顧客につなげていない

eギフトの受取人は、自社商品を初めて体験する新規見込み顧客でもあります。

商品を受け取って終わりにするのではなく、利用規約や個人情報の取り扱いに配慮しながら、ブランド紹介、商品情報、次回購入導線などを設計できるか考えましょう。

eギフトで見るべきKPI

eギフトを導入したら、売上だけではなく次の数字を確認しましょう。

特に重要なのは、購入 → URL送信 → 受取 → 商品体験 → 次回購入まで一連で見ることです。

eギフト売上が伸びても、受取エラーや入力離脱が多ければ改善余地があります。

eギフトを売るためのページ設計

eギフトを導入したら、商品ページへ「eギフト対応」と表示するだけでは不十分です。ギフト専用の入口を作りましょう。

予算から探す

贈る相手から探す

目的から探す

利用者は商品名ではなく、「誰に、何のために、いくらで贈るか」から探すケースも多いため、通常ECとは違う導線を設計することが重要です。

季節イベントとeギフトを組み合わせる

eギフトはイベント需要と相性があります。年間の販促カレンダーに組み込むことで、継続的に訴求できます。

商品ページだけでなく、イベントごとの特集ページを用意し、SNSやメール、広告などから誘導するとeギフトの利用理由を作りやすくなります。

法人でもeギフト利用が広がっている

eギフトは個人間だけの市場ではありません。

消費者向けeギフトとは検索意図や必要なシステムが異なるため、法人向けのデジタルギフトについては専用サービスや専用記事で比較するとよいでしょう。

eギフトについてよくある質問

eギフトとは簡単にいうと何ですか？

LINE、メール、SNSなどで受取URLを送り、相手へプレゼントできる仕組みです。物理商品を贈るタイプでは、相手自身が配送先を入力するため、住所を知らなくてもギフトを贈れます。

eギフトとソーシャルギフトは違いますか？

サービスによって呼び方は異なりますが、住所を知らなくてもSNSやメール経由でURLを送って贈れる仕組みを「eギフト」「ソーシャルギフト」の両方で呼ぶケースがあります。

相手の住所を知らなくても贈れますか？

住所入力型のeギフトであれば可能です。購入者はURLだけを送り、受取人自身が住所を入力します。

受取人の住所は贈った人に分かりますか？

サービスによって異なります。利用するeギフトサービスのプライバシー仕様を事前に確認してください。

受取期限を過ぎた場合はどうなりますか？

サービスごとに異なります。キャンセル、返金、受取不可などの条件を導入前に確認し、購入者にも分かりやすく案内しましょう。

Shopifyでもeギフトは導入できますか？

Shopify向けにeギフト機能を追加できる外部サービス・アプリがあります。現在利用しているテーマやアプリ、受注・配送フローとの連携を確認して選びましょう。

LINEギフトと自社ECはどちらがおすすめですか？

目的によって異なります。LINEギフトは既存の大きなユーザー基盤へ露出でき、自社ECはブランド体験やリピート導線を自社で設計しやすいという違いがあります。

冷蔵・冷凍商品でもeギフトを利用できますか？

対応できるサービスがあります。ただし、温度帯、配送地域、日時指定、賞味期限などの条件を確認する必要があります。

eギフトの受取人情報をマーケティングに利用できますか？

サービスの仕様や取得時の同意内容、個人情報の利用目的などによって異なります。受取人の情報をそのまま広告・販促へ利用できるとは限らないため、利用サービスの規約や自社のプライバシーポリシーを確認してください。

まとめ｜eギフトは「住所を知らなくても贈れる機能」から「新しい顧客接点」へ

eギフトとは、LINE、メール、SNSなどを通じて受取URLを送り、相手の住所を知らなくてもギフトを贈れる仕組みです。

市場は拡大しており、国内eギフト市場は2024年の5,050億円から2025年には6,450億円へ伸びると見込まれています。

EC事業者にとっては、ギフト用途を増やし、住所が分からないことによる購入離脱を減らし、さらに購入者だけでなく受取人にも商品を体験してもらえるというメリットがあります。

ただし、eギフト機能を付ければ自動的に売れるわけではありません。

自社商品にeギフト需要があるかを確認する → 外部モールか自社ECかを決める → 必要な機能を整理する → システムを選ぶ → 予算・相手・用途別のギフト導線を作る → 受取体験を改善する → 受取人の再購入まで確認するという流れで取り組むことが重要です。

eギフトサービスを比較するときも、「住所を知らなくても贈れるか」だけで判断しないようにしましょう。のし・ラッピング、選べるギフト、温度帯、配送日時、システム連携、法人対応、料金など、自社のギフト販売に必要な要件を整理したうえで選ぶことが大切です。

そして最も重要なのは、eギフトを単なる配送機能として見るのではなく、購入者から受取人へ商品が広がる新しいECの販売・顧客獲得チャネルとして設計することです。