ECサイトとは？ECとは何かのまとめ
ECサイトとは
英語ではElectronic Commerce Siteのことで、イーコマースと言われる。ECは日本語では電子商取引の意味。
主にインターネット上で商品やサービスを販売するウェブサイトのことをECサイトと呼ぶ。
ECサイトに近い言葉として「ネットショップ」という言い方もあるが、ほぼ意味は同じ。
また、ECサイトには、物販サイト以外に、コンテンツ配信サービスや旅行の予約などもECに含まれる。
ECサイトの販売方法
ECサイトで販売を行う方式として、ターゲット、対象者を決めることがあります。
対象者が、法人顧客なのか、個人顧客なのかでマーケティングの戦略も変わってきます。
ECサイト運営の際の販売方法についていくつか代表的な例を紹介いたします。
BtoB（Business to Business）
BtoBとは、Business to Businessの略で、法人顧客を取引の対象としたビジネスのこと。
ECサイトの例では、卸取引のショッピングモールとして人気のある「NETSEA（ネッシー）」は
BtoBの取引が主となる。また、楽天市場などのショッピングモールでも顧客の一部が法人であることもあり、
対法人顧客への取引の場合には、楽天市場やアマゾンでの販売でもBtoBとなりうる。
BtoC（Business to Customer）
BtoCとは、Business to Customerの略で、個人顧客を取引の対象としたビジネスのこと。
ECサイトの例では、楽天市場やAmazon、Yahooショッピングなどで事業者が商品を販売する際にはBtoCの取引が主となる。
CtoC（Consumer to Consumer）
CtoCとは、Consumer to Consumerの略で、一般消費者と一般消費者との間で行われる取引のこと。
ECサイトの例では、ヤフオクやメルカリなどのオークションサイト、フリマサイトがCtoCのモデル。
ECサイトの開業・構築方法
ECサイトを開業、構築する方法としては、いくつかの方法がある。
ECサイトの目的は、インターネット上で商品の販売、サービスの提供である。
ECサイトをどの方法を利用して構築するかは、
多くの場合「開業資金」などの費用面によるところが大きい。
ここでは、ECサイトの代表的な開設方法と、
おおまかな開業費用も目安として紹介したいと思います。
ネットショップ開業サービスの利用
無料ではじめられるサービスとして、非常に人気の高いサービスが
BASE (ベイス)
とSTORES.jp
（ストアーズ・ドット・ジェーピー）があります。
ECサイトの開業自体も非常に簡易で、「最短2分」でネットショップを作ることができます。
無料だから機能面が良くないのかといえば、ネットショップ運営における
必要最低限の機能はそろっており、なおかつ月額コストも1000円前後のランニングコストで
ネットショップの運営ができるサービスです。
ただし、BASEやSTORESのデメリットとしては、集客が弱いという問題点があります。
多くの出店者は、Facebookやブログ、TwitterなどのSNSを利用した集客を実施しています。
ショッピングモールへの出店
楽天市場、ヤフーショッピング、
Wowma!（ワウマ）
などへのネットショップの出店による
ECサイト開設方法です。
楽天市場
は国内最大手のインターネットショッピングモールです。
流通総額は2兆円以上の規模で、月間のアクセス数もページビューでいえば
約3億PV以上あります。
楽天市場への出店は、もっとも出店しやすい「がんばれプラン」では
初期費用6万円と月額19800円が必要です。
年間費用はおよそ30万円程度がかかります。
そのうえ販売成立後には、カード決済手数料やポイント原資、その他手数料を
合わせると約10％程度の手数料を楽天市場に支払う必要があります。
ショッピングモールへの出店は、集客面では非常に良い反面、
販売にかかる経費、ランニングコストがかかりすぎる場合があります。
モールのランニングコストが高いという面ではヤフーショッピングは、
初期費用、月額利用料をともに無料にしています。
ヤフーショッピングは2017年4月現在においては、ソフトバンクユーザーを対象に
2017年5月末まで、いつでもポイント10倍還元のキャンペーンも実施中です。
楽天市場
に追いつくために、モールが主体となって顧客還元の投資を行い
集客対策を全面的に行ってくれるという点においてもYahooショッピングはモールへの出店先としては魅力的です。
ただし、費用を無料にしたことが出店者を大きく増やすことになり、
現在、約45万店舗以上がひしめき合っている状態で、競争率は楽天市場の10倍である点は理解しておく必要があります。
マーケットプレイスへの商品の出品
主にAmazonに出店する場合は、このマーケットプレイスへの出品方式となります。
商品によっては月額利用料なしの小口出品も可能ですが、
1点注文ごとに100円の基本成約料＋注文成約時には販売手数料が約10～15％程度必要です。
また、小口出品の場合、既にAmazonに出品されている商品しか販売できません。
月額利用料4,900円のプランである大口出品プランなら
商品の出品制限なく販売することができます。
楽天市場への出店と異なる点は、ネットショップとしての店構えはなく、
あくまでも販売事業者としてのページが存在するだけで、
楽天市場のように店舗ごとの個性などを出すことはできません。
AmazonというECサイトの中に商品を出品するイメージとなります。
オープンソースのCMSを利用したECサイト構築
オープンソースのCMSでECサイトを構築する場合、
一番利用者が多いのは、EC-CUBEの利用でしょう。
EC-CUBEは株式会社ロックオンが提供する無料のネットショップ構築用CMSです。
CMSの利用には、ある程度のHTMLとCSSの知識が必要です。
また、場合によってはPHPなどのプログラム言語の知識も求められます。
ウェブ制作会社などがネットショップの構築依頼を受けた場合に
EC-CUBEをベースとして利用するケースが多いです。
また、CMSで人気のWordPressを利用してネットショップを構築することもあります。
WelCart（ウェルカート）というカートシステムプラグインを使うことで
WordpressをベースとしたECサイトの構築が可能です。
オープンソースCMSを利用したECサイトのメリットとしては
ウェブサイトの構築同様、オリジナル性の高いデザインで
ネットショップを構築できる点です。また、知識と技術が必要ですが
カスタマイズ性も高い点がメリットでしょう。
ASPを利用したネットショップ構築
ASPとは、アプリケーションサービスプロバイダの略で、
インターネット経由でサービスを提供する事業者のことを言います。
ECサイトの場合、ECサイトを構築するためのアプリケーションを
ウェブ上でログインして利用するサービスが多いです。
費用としては月額費用のかかるサービスとなり、
安いサービスならカラーミーショップ
などは
月額900円から利用できます。
比較的利用料金が高いサービスですと、月額1万円以上するものもあります。
ASPを利用したネットショップ構築のメリットとしては
ネットショップ運用に関する仕組み、機能が豊富に備わっているため
様々な販促施策を実施しやすいことがあげられます。
また、カスタマーサポートセンターなどを常備している
ASPも多いため、困った時に相談できる環境があるのも
ASPのメリットと言えます。
フルスクラッチ開発によるECサイトの構築
スクラッチ開発とは、システムやソフトウェア開発を行う際に
既存のプログラムを使わず、新たに作成する開発方法を言います。
フルスクラッチ開発の場合、既存プログラムをまったく使用しないことを
強調する場合に言うことが多いです。
フルスクラッチによるECサイトの構築の場合、
開発費用は200万円以上～上は数千万円規模のコストがかかります。
大手メーカーや商品点数が数万点以上の自社ネットショップなどで
ネット販売を行うような場合に選ばれるECサイトの構築方法です。
代表的なサイトとしては、「モノタロウ」などは、
自社でフルスクラッチ開発しているECサイトでしょう。
ECサイトの運営に必要な業務
実際にECサイトを運営する場合、どのような業務が
発生するのかが、わからない方も多いと思います。
ECサイトの新規開設から、開業後のネットショップの運営、
実際に顧客から注文が入った際の受注作業から
商品を発送する出荷作業などなど。
ECサイトを取り巻く業務内容は幅広い作業が必要です。
今回は、ECサイト運営における代表的な業務内容についていくつかご紹介いたします。
ネットショップの開設・出店
- どこで商品を販売するか売り場を決める
- モール出店、ASP利用の場合、契約が必要
- 開業資金（初期費用）を用意する
- 自社ECサイトであれば、サイト構築が必要（自己構築、もしくは外注）
商品登録
- ネット販売する商品情報を登録する
- 商品画像の撮影、加工
- 商品説明の記入、キャッチコピーなどの考案
- 販売価格の決定
集客・販促活動
- ECサイトへの集客のための活動
- SEO対策
- 広告出稿
- ブログやSNSによる情報発信
- 定期的なセール販売・告知活動
- クーポンの発行・ポイント倍率の変更
仕入れ作業
- 販売する商品の仕入れを行う
- 商品によってはメーカー直送で送る（ドロップシッピング）
受注処理
- 注文が入ってきた際に、受注作業を行う
- 注文内容の確認
- 顧客からの質問事項がある場合は確認のメール、電話確認
- 商品発送時の配送用送り状を作成
顧客対応
- 顧客からのお問合せに対応
- メールでの対応
- 電話での対応
- チャットでの対応
売上・経理処理
- 販売した商品の売上計上
- 商品仕入れ費用の支払い
- 毎月のモールなどの手数料の支払い
- 広告費などの支払い
ピッキングリスト作成
- 売上に基づいて商品の出荷リストを作成
出荷作業
- 商品の梱包作業（必要な場合は納品書を同梱）
- ピッキングリストを元に出荷する商品を集める
- 集めた商品に送り状を貼る
- 商品を自分で配送センターに持ち込むか集荷依頼を行う
- 顧客に発送完了のメールを送信する
アフターフォロー
- 商品到着から約1週間頃にお伺いのメールを送信する
- 到着時に不備がなかったか、レビューの記載を依頼
- 商品によっては返品受付期限である場合は返品の有無の確認
EC市場の動向と今後
EC市場の現状として、「電子商取引に関する市場調査」が経済産業省により2015年の結果が発表されています。
日本国内におけるEC（BtoC）市場規模は、13.8兆円となりました。前年より7.6％の市場規模の拡大となっています。
今後のEC市場、EC業界の動向については、
野村総研が発表した予測では、2021年のEC市場規模（BtoC）は25.6兆円になると予測されています。
EC市場拡大の要因としては、スマートフォン（スマホ）による利用者拡大があります。
また、今後のEC市場は、国内のみならず、越境ECと呼ばれる、海外市場への拡大も予測されています。
中国、台湾を中心として、ベトナムやカンボジア、インドなどへも越境ECは拡大すると言われています。
国内ECにおいては、オムニチャネル化が進んでいくという傾向にあります。
大手企業を中心とした流れではありますが、実店舗とECサイト、バックヤードの管理情報、データベースを
一元管理する方向で、顧客の集約と囲い込みを行い、マーケティングの統一も狙った戦略といえます。
特にニッセンなどのカタログ通販大手でも、カタログといった紙媒体へのコストを大幅に削減して、
ECサイトへの集客に注力していくという方針が発表されています。
また海外のブランド「PRADA」では、Eコマースへの注力を実施していくと日経新聞に掲載記事がありました。
ECサイト上で、すべての商品を購入できるようにするということです。
多くの企業、メーカーで、ECサイトへの注力が今後も進んでいくことは間違いないでしょう。
ECサイトのまとめ
ECサイトはこれまではパソコン、PCによる利用者が多かったですが
2017年4月現在において、楽天市場やAmazonでも利用者の50％以上はスマートフォン、タブレット経由の注文になり、
今後はパソコン経由よりもスマホ経由での購入者が増え続ける傾向にあります。
スマホは多くの人が肌身はなさず携帯するデバイスですから、ECサイトやネットショッピングへの接触機会は
スマホアプリなどの機能によってより高頻度に行われることになるでしょう。
ECサイトについても、PCベースだったネットショップもスマホファースト、モバイルファーストの考えに基づき、
スマートフォンでいかに商品が探しやすいか、比較しやすいか、購入しやすいかが重要となってくると思います。
参考になれば幸いです。
