ECサイトにeギフト・ソーシャルギフト導入するメリットと導入方法

ECサイトにeギフト・ソーシャルギフト導入するメリットと導入方法

ソーシャルギフト・eギフトとは？

ソーシャルギフトとは、相手の氏名、住所、電話番号などの個人情報を知る事なくギフト商品を贈ることができるネットサービスです。

eギフトとも呼ばれます。代表的なソーシャルギフトとして「LINEギフト」があります。

今回は、eギフト、ソーシャルギフトについて市場規模や導入メリット、実際に導入する方法についてお話したいと思います。

eギフト（ソーシャルギフト）市場規模

LINEギフトによれば、2023年5月時点でLINEギフトを贈ったことがある、もしくはもらったことがあるユニークユーザーの累計数が3000万人を突破したと発表しました。

母の日の流通額は昨年比130%に成長し、1日あたりにおける流通額が過去最多を記録しています。

https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2023/4585

また、株式会社矢野研究所の発表によれば、2025年にはソーシャルギフト市場は4,057億円に拡大することが予測されています。

2020年度のソーシャルギフト市場規模が2,075億円なので、約2倍に拡大することになります。

【出典】https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3464

ギフト需要そのものはなくなることはありませんが、手渡しで贈る人は減少し、オンラインで注文して相手に贈る方法を選択するユーザーはますます増えそうです。

eギフト（ソーシャルギフト）を利用するメリット

個人のユーザーがeギフトを利用する場合、以下のようなメリットが挙げられます。

相手の住所を知らなくてもギフトを贈ることができる

通常、オンラインサイトでギフト商品を注文する場合、配送先の住所を入力する必要があります。

家族など住所がわかっている場合は問題ありませんが、友人や会社の上司などの住所を知らない場合、商品を届けることができません。

その点、eギフトの場合、注文者は商品を選択して注文、決済を行い、発行されたURLを相手にメールやLINEで送るだけ、配送先住所や電話番号はギフトを届けるユーザー側が入力します。

本来なら手間や確認作業が必要となるプレゼントのネット注文も、eギフトを利用すれば手軽に贈れるのでちょっとしたお礼などにも利用しやすいのが便利ですね。

ラッピングや発送などの作業が不要

相手にプレゼントを贈る場合、商品に対してラッピングを行うことが一般的です。

自分で商品を購入して相手に宅配便でおくる場合、ラッピングした商品をダンボール箱につめ、緩衝材などで破損を防止し、コンビニや配送会社に持ち込み、相手先の住所や名前、電話番号を記入する必要があります。

非常に手間と時間がかかりますよね。

eギフトなら、ラッピングや梱包作業、送り状の記載などの手間がかかりません。

ショップによっては、のしやメッセージカードの作成により、気持ちを伝えやすい配慮も行っています。

便利で手軽にギフトを贈れるだけでなく、相手により気持ちを伝えやすい演出もできるのがメリットです。

受け取り側が都合の良い日時を指定して受け取ることができる

楽天市場などのECモールやネットショップでギフト商品を注文し、相手に届けてもらう場合、配達希望日時の指定は注文者が行わなくてはなりません。

家族へのギフトであれば、「何月何日の何時に届けて欲しい」といった希望を聞くことは容易ですが、せっかくプレゼントを贈るのであれば「びっくりさせたい」「サプライズで贈りたい」という方もおられるでしょう。

eギフトの場合、実際の配送先住所や電話番号、受け取り希望日時はギフトを受け取る側が入力することになります。

自分で都合の良い日時で確実に受け取ることができるのもeギフトを利用するメリットです。

商品によっては相手に好きな商品を選んでもらえる

ギフトを贈る相手に対してこちらから商品を選んで贈る以外に、カタログギフトのように相手に好きな商品を選んでプレゼントする方法があります。

また、Amazonのギフトカードのように指定した金額の範囲内で、自由に商品を選ぶという方法も受け取る側にとっては嬉しいギフトだと思います。

これは、eギフトを販売する側の話ですが、あえて選べる商品として商品登録を行い、ギフトを受け取る側が住所入力の際に、商品も選んでもらうという方法も魅力的な販売方法ではないでしょうか。

例えば魚介類を販売しているネットショップであれば、「カニ鍋セット」「ふぐちりセット」「海鮮丼セット」などから選べるようにしておけば、相手の好みを事前に確認できない場合でも対応することができます。

個人の方がEギフト（ソーシャルギフト）でプレゼントを贈る方法

LINEギフトはメッセージアプリとして利用者の多いLINE上でギフトを贈れるサービスです。

LINEの特徴としては、LINE利用者が非常に多く、2024年1月時点で9,600万以上のユーザーが利用しているアプリです。

LINEギフトだけを見ても、年間で3,000万人以上のアクティブユーザーがいると発表されていますので国内ナンバーワンのソーシャルギフトサービスだと思います。

また、ネットショップがEギフトに対応している場合もありますので、自分の好きなブランドの商品がソーシャルギフトに対応しているかどうか確認してみてください。

他にはギフト専用のECモールである「ギフトモール」を活用するという方法もあります。

【参考】https://giftmall.co.jp/

ギフトモールでは、ソーシャルギフトサービスを「ダレスグギフト」という名称でサービスを展開しています。

「ダレスグギフト」とは、相手の住所がわからなくても「ダレ」にでも「スグ」にプレゼントを贈れるソーシャルギフトサービスです。

対象商品は、ギフトモールにある50万点以上の商品ということで、商品の選択肢が多いのが強みです。

【参考】https://giftmall.co.jp/daresugu/

ECサイトでeギフト（ソーシャルギフト）を販売するメリット

年間を通してギフト需要を獲得できる

ギフト需要は年間を通して季節ごとにタイミングがあるため、一年中需要を獲得することができます。

最近はバレンタインデーだからチョコレートを贈るという方だけでなく、お酒や産地直送の海鮮グルメセットなどを贈る方も増えています。

ご自身の販売する商品がどんなタイミングでギフトとして購入されるかを考えて、売れる商品開発を実施してみてください。

このように、一年間を通してギフト需要がありますので、ギフト商品を販売することはニーズの獲得になると思います。

新規顧客の獲得につながる

ECサイトを運営する上で、新規顧客の獲得方法は色々あります。

どの方法を行うにしても、コンバージョン（購入）率をあげるためには「魅力のある商品」が必要です。

広告の活用はECを始めたばかりの方にとっては予算的に難しい場合も多いでしょう。

SEO対策も今では大手ECモールのドメインパワーやSEOのプロフェッショナルによるライティング対策などが普通になっており、初心者向けではありません。

この中ではSNSを運用する方法が、無料でできて最も効果的だと思います。

もちろんSNSの運用にもテクニックやセオリーがあり、簡単にはいきません。

よいギフト商品をインスタグラムやX（Twitter）で毎日投稿したり、季節やイベントに合わせた写真を投稿することで新規ユーザーからのアクションがもらえる可能性はあります。

また、SNSはフォロー機能があるため、一度フォローされるとそのユーザーに自分の投稿が継続表示される仕組があります。

フォロワーを増やせば、必然的に自分の投稿を見てくれるユーザーが増え、ECサイトへのアクセスにもつながります。

場合によっては、投稿がバズる（拡散される）ことでフォロワー以外のユーザーにも表示されるようになり、思わない形で注文殺到になるケースも少なくありません。

EC初心者の方は、SNSの運用からスタートしてみてください。

客単価が上がる

ECモールでよく起きるのが同じ商品ジャンルに対する「価格競争」です。

楽天市場やAmazon、ヤフーショッピングのようなECモールでは商品検索が簡単に行う事ができます。

価格順に並び替えたり、ユーザーレビューが多い順に並び替えることも一瞬でできてしまいます。

価格競争に巻き込まれない方法として、自社ECサイトで販売するという方法があります。

自社ECサイトとはBASEやSTORES、カラーミーショップやShopifyといった人気サービスを思い浮かべる方も多いでしょう。

基本的には決済手数料「4％前後」で販売できるため、ECモールよりも利益率が高くなる傾向にあります。

そのうえで、更にギフト商品を販売することで高単価の商品を販売する事ができるという訳です。

ギフト商品の場合、相手に贈るもののため、「価格で選ばない」「商品の魅力で選ぶ」傾向があります。

お祝いの品であれば、3000円、5000円、1万円といった価格帯のギフト商品を用意してあげることでユーザーが予算に応じた商品を選びやすくなります。

自社ECサイトでギフト商品を販売する方法が最も高い利益率、客単価を目指せると思います。

SNSでキャンペーンとして利用できる

先ほど「新規顧客の獲得につながる」のところでもお話しましたが、ギフト商品はSNS上でキャンペーンとして利用することができます。

知人のお店では、新商品のビスケットギフト（3000円程度）をX（Twitter）で3名にプレゼントするという企画を実施していました。

その結果としては、1週間ていどの企画で新規フォロワーが5000人以上増え、当選されなかったユーザーでも、日常の投稿に対して「いいね」がつくようになったそうです。

SNSにも広告がありますが、フォロワー5000人を1週間で獲得するような広告は存在しません。（ユーザーを買うというNGテクニックはありますが。。）

ギフト商品は性質上見栄えもよく、自分でも食べてみたい、体験してみたいと思われるユーザーは多いです。

また、SNSとの親和性も高く、ギフト系の企画に必ず応募するというユーザーも多いため、広告以上にインプレッション（表示回数）を稼ぐことができます。

ギフト商品を販売されているEC事業者の方は、是非SNS、特にX（Twitter）でプレゼント企画を実施してみてください。

再配送や長期不在などによる返送リスクがなくなる

ギフト商品を相手に贈る場合に困るのが、日時指定をしても相手が受け取れないという可能性があることです。

日持ちする常温商品や雑貨であればいいのですが、生もの、スイーツやケーキ、海鮮食品などは賞味期限が限られています。

eギフトは相手側が自分で受け取る日時を決めることができるため、こうした不在による返送リスクなどを避けることができます。

また、相手の名前、住所、電話番号などの個人情報を一切知らなくてもギフトを贈ることができるため、SNSで知り合ったユーザーにプレゼントを贈るといったケースや推し活などにも使えると思います。

ECサイト上でeギフトを販売する方法

eギフトに特化したECサイトを構築する

aishipGIFTを利用することで、eギフトに特化したECサイトを構築することができます。

他のサービスと異なり、ギフト特化型のショッピングカートとしてECサイトを開設できるのが特徴です。

aishipGIFTはソーシャルギフトに標準機能として対応しており、ギフト特化型カートとしては業界実績ナンバーワンを獲得しています。

主な導入企業としては、京都北山にある「マールブランシュ」や伊勢名物のお土産として人気の「赤福」もaishipGIFTでECサイトを構築しています。

また、柔軟なカスタマイズ性も備えているため、デザインの自由度が高くブランドイメージをそのままECサイトに反映することができます。

ある企業は独自で機能を追加したことで、売上前年比500％向上した実績もあります。

aishipGIFTの主な機能としては以下のものが備わっています。

aishipGIFTについての詳細は公式ページにてご確認ください。

【参考】https://gift.aiship.jp/

eギフトに対応したシステムを導入する

ECサイトを別で構築せずにeギフトに対応したシステムを導入し、EC受注サービスと連携させる方法でも実現可能です。

eギフトとして認知度も高いサービスに「LINEギフト」があります。

LINEギフトを自分のECサイトと連携させて使いたいと思われるEC事業者の方もおられるでしょう。

LINEギフトはメッセージアプリとして利用者の多いLINE上でギフトを贈れるサービスです。

LINEの特徴としては、LINE利用者が非常に多く、2024年1月時点で9,600万以上のユーザーが利用しているアプリです。

また、LINEギフトの累計ユーザー数は3,000万人以上とこちらも非常に多く利用されています。

LINEギフト上で商品を販売し、その注文を受注連携システムで受けるという流れでもeギフトの販売が可能です。

2024年5月時点で、LINEギフトに連携している受注連携システムは以下の通りです。

LINEギフトの詳細は公式ページよりご確認ください。

【参考】https://linegift.line.me/

まとめ

今回は、ソーシャルギフト、eギフトについて販売するメリットや販売方法をご紹介しました。

ソーシャルギフトは、相手の住所や電話番号などの個人情報がわからなくてもプレゼントを贈ることができるため、推し活にも利用できます。

最近では普段一緒にいる友人や同僚などのLINEやSNSは知っていても、住所や電話番号は知らないという人も増えています。

ちょっとしたお礼や誕生日のプレゼントなどを贈りたいと思った時に役立つのがソーシャルギフトです。

まだ市場規模はそこまで大きくないですが、今後ソーシャルギフト市場は拡大していくことが予想されていますので、今の内から参入しておくことをおすすめします。

ギフト系商品を多く取り扱っているEC事業者の方であれば、eギフトに特化したECシステムとしてaishipGIFTを使ってサイトを開設する方法もよいかもしれませんね。

今回の記事の内容が、ソーシャルギフト・eギフトに興味を持たれている方の参考になれば幸いです。

最後までお読みいただきありがとうございました。